ポンドは薄商いのなか、対ドルで0.11%下落し、GBP/USDは一時1.3261近辺まで上昇した後、1.3217で推移した。中東関連とされる攻撃を受けてエネルギー価格が上昇し、リスク選好が抑制されるなど、地政学リスクが値動きを主導した。ロシア・ウクライナ情勢も引き続き焦点で、エネルギー関連施設を対象とする停戦協議が取り沙汰されたものの、発電所への攻撃を受けて先行き不透明感が強まった。今週の米経済指標は水曜のCPI（消費者物価指数）と木曜のPPI（生産者物価指数）が中心で、FRB（米連邦準備制度理事会）高官の講演も控える。英国ではアンディ・バーナム氏がEU（欧州連合）との将来的な関係協定の確保に向けた取り組みに言及するなど、政治要因も相場のノイズとなった。
イングランド銀行の政策見通し
金融政策を巡っては、キャサリン・マン委員が「年末にかけてインフレ率が4%近くまで接近し得る」と警告したことで、BoE（英中銀）の利上げ期待が高止まりした。賃金・物価のスパイラル的な持続や、インフレ期待のアンカー外れリスクが意識され、サービスインフレについては「追加利上げなしでは沈静化が難しい」との見方が示された。Prime Terminalのプライシングでは、11月5日の会合で利上げが実施される確率を約90%と織り込み、現行の政策金利3.75%から1年以内に4.75%へ到達する経路が示唆された。さらに2027年にも追加利上げが見込まれている。テクニカル面では、同通貨ペアは1.3212近辺とされ、RSI（14）は37付近。上値抵抗として1.3291、1.3419、1.3434、1.3606が挙げられた。
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