GBP/JPYは火曜日、円が主要通貨に対して相対的に堅調となり、円買い・介入再開観測が下支え材料となるなかで小幅に下落した。クロスは208.20前後で推移し、9月安値に近い207付近へとじりじり押し戻された。日本の財務相は、円の過度な安値は問題を生むと述べ、為替市場の安定に向けて米財務省との緊密な協議を継続する考えを示した。これは、円安に対する当局の警戒発言が先行していた流れを受けたものだ。
ポンドの地合いはなお不安定で、HSBCは英国の労働需要の弱さと民間部門の勢いの鈍さを指摘した。市場は、英中銀（BoE）の利上げ織り込みとして2027年7月までに約100bpを見込んでいるものの、エネルギー価格の上昇が政策運営を難しくしている。成長が鈍化する一方でインフレリスクが高まり、政策ミックスは複雑化している。HSBCはまた、10月28日に予定される予算アップデートについても、国債（ギルト）利回りの高止まりと厳しい財政選択を背景に、追加の圧力点になり得ると警告した。
テクニカル面では、GBP/JPYは50日・100日・200日移動平均線（SMA）をいずれも下回って推移。RSIは36近辺、MACDは小幅ながらプラス圏だった。上値抵抗は210および212、その後は213.13～213.19、214が意識される一方、下値支持は207近辺と205に位置していた。
GBP/JPYの弱気オプション戦略
当社は、今後数週間にわたるGBP/JPYの追加下落に備え、デリバティブ取引者に対して弱気のオプション戦略（例：205.00をターゲットとするアウト・オブ・ザ・マネーのプット買い）の活用を推奨する。足元のレートは208.20前後で、9月のサポートである207.00を下抜けるリスクがあり、テクニカル環境は売り手優位が色濃い。この慎重姿勢は、日足RSIが36にあり、テクニカル的な売られ過ぎに到達する前に下押し余地がなお十分に残っている点からも正当化される。
弱気見通しを強く補強しているのが、東京発の介入警戒の高まりであり、歴史的に市場への影響は極めて大きい。参考までに、日本の財務省は2024年4月下旬から5月にかけて、通貨防衛のために過去最大となる9.8兆円（約620億ドル）を投じた。これは投機筋をけん制するために巨額資金を投入する意思が強いことを示す。片山さつき財務相および通貨当局の三村淳氏による最近の強い警告を踏まえると、ヘッジのないロングポジションを容易に吹き飛ばしかねない、突発的かつ急激な円高局面が起こり得ると見込む。
英ポンドに対するファンダメンタルズ面の逆風
トレードの反対側、すなわちポンドについては、10月28日に予定される重要な英国秋季予算アップデートを前に、ファンダメンタルズ面の逆風が強まっていると見る。英国の財政関連発表は、ギルト利回りとポンドのボラティリティを極端に押し上げることがあり、主要通貨全般でポンドが急落した2022年の予算危機がその典型例だ。HSBCが労働需要の弱さを見込み、高エネルギー価格による成長見通しの厳しさを指摘するなか、ポンドの「抵抗の少ない方向」は明確に下向きだと当社は考える。
この高リスク環境に対応するため、インプライド・ボラティリティ上昇に伴うプレミアム負担を抑える手段として、ベア・プット・スプレッドの検討を提案する。GBP/JPYが当面の上値抵抗帯である210.00～212.00を明確に上抜けできない限り、弱気トレンドは完全に維持される。損失限定のオプションでリスクを定義しつつ、突然の日本政府による介入に不意を突かれることなく、205.00のサポートへ向けた一段の調整を狙うことが可能になる。
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