ドナルド・トランプ米大統領は、SNS「Truth Social」への投稿で、米国はホルムズ海峡を「完全に支配している」と述べた。ペルシャ湾近海に展開する米海軍の存在を「鋼鉄の壁」と表現し、この態勢によりイランは対抗できないと主張。「われわれは維持すると思う」と書き込んだ。
同じ投稿でトランプ氏は、イラン軍は空洞化しているとして、同国には「海軍がない」「空軍がない」と発言。残る兵士も未払いだと主張した。さらに、イスラム革命防衛隊（IRGC）は「壊滅し、逃走している」とし、イラン指導部については「良く言っても不確かだ」と述べた。経済面では、イランは「金がない」と主張し、インフレ率は「300%」で上昇中だと指摘。対立を巡るイラン側の発信を「フェイクニュース」と切り捨て、イランは「口先だけで行動がない」と表現した。
エネルギー市場のボラティリティと取引機会
当社は、政権によるホルムズ海峡の「完全支配」との強気の主張が、今後数週間のエネルギーデリバティブ取引に独特の環境をもたらすとみている。「鋼鉄の壁」は地域の安定を示唆する一方、ペルシャ湾での報復的な摩擦が生じれば、原油市場のボラティリティが急騰する可能性が高い。市場がこの攻撃的な地政学的姿勢を織り込みにいく過程でインプライド・ボラティリティの上昇が見込まれるため、期近のブレント原油オプションに注目することを推奨する。
歴史的に、日量約2,000万バレルの原油が通過するこの重要なチョークポイントにおける地政学的緊張は、急激だが一時的な価格反応を引き起こしてきた。2019年後半のタンカー混乱など過去の緊迫局面では、原油価格が単一取引日で4%超上昇した後、平均回帰した。これを踏まえ、最終的な衝突の方向性を予測せずに急変動から収益機会を狙う手段として、WTI先物を用いたロング・ストラドル戦略を提案する。
供給リスクと指標間の乖離
米国がイランの経済的苦境を強調する一方、データではイラン産原油の輸出が足元で日量150万バレルを超え、数年ぶりの高水準に達したことが示されている。主な仕向け先は中国の独立系製油所だ。封鎖の強化や突発的な衝突が起きれば、これらの供給が直ちにグローバル供給から消え、現物市場の逼迫を即座に招きうる。重質原油の世界供給が急減する事態に備えるヘッジとして、ヒーティングオイル先物およびガソリン先物のアウト・オブ・ザ・マネーのコールオプション購入を推奨する。
同時に、米国の原油生産は日量1,340万バレル前後と過去最高水準近辺にあり、国内原油価格の上値を抑制し続けている。この強い国内供給から、地政学リスクの影響はWTIよりもブレントの方が大きく受ける可能性が高い。トレーダーには、この乖離を利用し、ブレント—WTIスプレッド取引（ブレントを買い、WTIを売る）によって、拡大するリスクプレミアムの取り込みを狙う戦略を勧める。
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