原油は一晩で上昇し、テクノロジー株主導の株安と相まって米ドルを下支えするとともに、世界の債券利回りを押し上げた。一方、金は軟化した。背景には、米政府がイラン産原油販売に関する免除措置を撤回し、米・イラン間の緊張が再燃したことへの懸念がある。措置はホルムズ海峡での3隻の船舶への攻撃を受けて取られた。こうした環境は原油に「安全保障プレミアム」を残し、インフレ圧力や交易条件（terms-of-trade）悪化リスクを持続させる。
OCBCはブレントの見通しを維持し、2026年末に1バレル＝75ドル、2027年半ばに71ドルを予想する。下振れがあるとしても、26年4-6月期（2Q26）に見られたような急激な調整を繰り返すのではなく、緩やかに進行するとみており、供給混乱リスクが下落ペースを鈍らせる公算が大きい。別の不確実要因として、ホルムズ海峡を完全に確保する明確な道筋が見えない点や、値引きされたサウジ原油を中国が購入したとの報道を受けて中国の輸入が一段と増えるかどうかが挙げられる。さらに、11月の中間選挙を前にした米国内政治上の事情が、事態のエスカレーションを抑制する可能性もある。
—地政学的緊張に下支えされる緩やかな原油安
原油価格は緩やかに低下していくとみるが、中東情勢の緊張が今後数週間、急落を防ぐ見通しだ。価格を押し上げる最大のリスクはホルムズ海峡を巡る対立で、安全保障プレミアムを生み出している。つまり、ブレントの年末目標である1バレル＝75ドルに向けた下落局面は、緩慢かつ変動の大きい展開になりやすい。
—オプション戦略と過去の事例
この見立てを踏まえると、第3四半期後半から第4四半期を対象とするブレント原油先物のアウト・オブ・ザ・マネー（OTM）コールの売りは、妥当な戦略と考えられる。この手法はセータ（時間的価値の減少）から収益機会を得るとともに、価格が大きく上振れしにくいという前提に依拠する。想定外の急騰に備えてリスクを限定するには、コールを売って、より遠い行使価格のOTMコールを買うベア・コール・スプレッドが適切だろう。
直近データも慎重な見方を支持している。米エネルギー情報局（EIA）の最新週報では、原油在庫が180万バレル増と予想外に積み上がり、需要が軟化している可能性を示唆した。ただし、タンカー追跡データではホルムズ海峡の通航量が前月比5%減少しており、供給懸念がくすぶることで、当面は80ドル超での底堅さを支えている。
地政学的緊張が急速に緩和し、想定より早い下落となった場合に備え、長期のプット購入によるヘッジも検討すべきだろう。これは、対イラン経済圧力が想定以上に奏功した場合に、ポジション全体を守る手段となる。ショート・コールでプレミアムを受け取りつつ、安全網を確保する形だ。
過去にも、地政学要因による急騰が短命に終わるパターンが見られた。例えば2019年9月のサウジ油田施設攻撃後、ブレントは1日で約15%上昇したが、2週間以内に上げ幅を全て失った。今後数週間に小規模な衝突で相場が持ち上がる局面があれば、高値を売る好機になり得る。
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