WTIは火曜日のアジア時間に小幅高となり、前日の小幅下落から反発して1バレル＝69.20ドル前後で取引された。ホルムズ海峡での事案を受け、緊張の高まりが一時的に価格を押し上げた。ブルームバーグが米当局者の話として報じたところによれば、イランは月曜遅くに商船に対して少なくとも2発のミサイルを発射し、2隻が損傷したが死傷者は確認されていない。別途、英海事貿易運用機関（UKMTO）は、南下中のタンカーが左舷を正体不明の飛翔体に被弾し、船内で火災が発生したと明らかにした。
それでもWTIは4カ月ぶりの安値圏にとどまった。市場の関心は、世界的な供給増と海上輸送の回復に向かっている。ホルムズ海峡を通過する船舶交通は持ち直し始めており、データによれば、日本に関係する船舶少なくとも8隻（うち1隻あたり200万バレルを積載可能な超大型原油タンカー5隻を含む）が、イラン近海の航路を経て海峡を抜けた。価格面では、サウジアラムコがアジア向けアラブライトの公式販売価格（OSP）を1バレル当たり11ドル引き下げ、地域指標に対して1.50ドルのディスカウントとした。これはOPEC+が来月の生産枠引き上げに合意した後の動きで、同様の措置は過去に2015年と2020年の原油価格戦争で2度しか見られなかった。
地政学イベントが左右する短期的な価格変動
足元の69.20ドル近辺への上昇は、地政学的なノイズに対する一時的反応とみている。ホルムズ海峡での攻撃は深刻ではあるものの、需給の基調を変えるほどには至っていないようだ。したがって、この上振れ局面は、今後数週間の下落を見込むポジション構築の入り口として活用する。
OPEC+による増産合意は、すでに供給が潤沢な市場に相当量の追加供給をもたらす。米エネルギー情報局（EIA）の最新データでは、米国の原油生産は日量1,320万バレルと過去最高水準近辺で推移している。供給過剰の環境下では、短期的な供給障害の影響は大きく減殺されやすい。
供給過剰と戦略的ポジショニング
サウジアラビアによるアジア向け11ドルの大幅値下げは、価格下支えではなく市場シェア確保を狙った動きであることを明確に示している。2015年と2020年にも同様の戦略が採られ、いずれも原油価格の大幅かつ長期的な下落に先行して起きた。こうした過去の先例は、地政学リスクのヘッドラインよりも、供給過剰による弱気圧力が優勢になりやすいことを示唆する。
この見通しを踏まえ、権利行使価格が現値より上方のコール・オプションを売却し、満期は2026年7月下旬および8月とする戦略を採用している。プレミアムを受け取りつつ、相場が上昇基調を維持しにくく、むしろ下落し得るという見立てに賭けるものだ。ホルムズ海峡の事案を受けてインプライド・ボラティリティが上昇しており、現時点ではオプション・プレミアムが売り手にとって相対的に魅力的になっている。
ホルムズ海峡の通航はすでに正常化の兆しを示しており、市場が今回の事象を限定的と捉えていることがうかがえる。基調となるテーマは、OPEC+の増産とサウジの値下げの双方に示される、世界的な供給拡大である。目先のヘッドラインが後退すれば、こうしたファンダメンタルズが再び意識され、価格を押し下げると見込む。
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