WTIは水曜日、下落基調を拡大した。ホルムズ海峡を通過する原油フローの改善が価格を紛争前の水準へと押し戻し、最新の米国在庫統計を上回る材料として作用した。市場は米・イラン戦争中に積み上がった地政学リスク・プレミアムを削り、WTI先物は1バレル＝68.13ドル前後と、日中で約2.60％安で推移した。
米エネルギー情報局（EIA）によれば、6月26日終了週の商業原油在庫は377.5万バレル減少し、10週連続の取り崩しとなった。ただし、市場予想の510万バレル減を下回り、前週の608.8万バレル減に続く。原油在庫は2018年9月以来の低水準まで落ち込んだ。テヘランとワシントンの交渉はなお決着しておらず、イラン核開発計画の査察やホルムズの管理を巡る対立が続く。具体的には、イラン側が通航料（トランジット・トール）を求める一方、米国側は自由航行を主張している。別途、ロイターは、OPECプラスが日曜日に追加の増産で合意する見通しだと報じた。関係筋は8月に日量約18.8万バレルの増産を示唆しており、6月・7月と同規模になるという。
市場見通しとトレーディング戦略
足元の市場センチメントを踏まえると、向こう数週間のWTIは下方向への抵抗が小さい（下落しやすい）とみる。ホルムズ海峡の原油フロー回復と、OPECプラスによる供給増加観測が重しとなりやすい。地政学リスク・プレミアムによる上振れ要因は、概ね剥落した可能性が高い。
当社はこれを踏まえ、60ドル台半ばへの下落局面を捉える手段としてプット・オプションの活用を検討している。とりわけ、権利行使価格が65ドル近辺の8月限は魅力的と判断する。この期間であれば、週末のOPECプラス会合の結果を市場が十分に織り込む時間が確保できるためだ。WTI先物では、70ドル超にタイトなストップロスを置いたうえで、ショートポジションを段階的に積み増す戦略も実行している。
先月の米・イラン対立のピーク時に1バレル＝85ドル超まで上昇した後、足元で急速に下落した値動きは、こうしたリスクがいかに短期間で価格から剥落しうるかを示している。OPECプラスによる日量18.8万バレルの増産は規模としては小さいが、同盟が価格の過熱回避を重視しているシグナルとなる。こうした小刻みな増産は、歴史的に見ても上昇局面の上値を抑える効果を発揮してきた。
ボラティリティ管理とヘッジ
もっとも、米・イラン合意は依然として不透明であり、ボラティリティが不意に再燃するリスクは残る。CBOE原油ボラティリティ指数（OVX）は直近で38近辺にあり、過去平均対比で高い水準にとどまる。市場心理がなお警戒的であることを示しており、交渉が決裂した場合の急反転に備えたヘッジは不可欠だと考える。
このリスク管理として、ショートポジションのヘッジ目的で、安価なアウト・オブ・ザ・マネーのコールオプションを購入している。また、ベア・プット・スプレッドの構築も進めており、上昇時の利益余地は限定される一方、価格が急騰した場合の損失を定義し、リスクを抑制できる。ホルムズ海峡を巡る外交が崩れた場合でも、資本の毀損を抑える狙いだ。
加えて、強気材料となりうる在庫統計も軽視すべきではない。実需の逼迫を示唆しているためである。米国の商業在庫は2018年後半以来の低水準で、当時は一貫して4.2億バレルを下回っていた。こうした基調的なタイト感は下値の支えとなり、60ドル台前半を大きく割り込むような全面的な価格崩れを防ぐ可能性がある。
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