GBP/JPYは火曜日、狭いレンジに抑えられ、月曜日の上昇を伸ばし切れなかった。市場は、円が対米ドルで40年ぶりの安値を更新したことを受け、日本当局による対応の可能性に警戒を続けた。クロスは214.70近辺で取引され、2週間ぶり高値圏に位置している。日本の木原稔官房長官は、必要であれば為替市場で措置を講じる用意があるとの姿勢を改めて示した一方、特定の水準への言及は避けた。
日本は今年、通貨防衛の介入に累計で11.7兆円超を投じてきたが、円はなお圧力下にある。主要国との金利差がキャリートレードを下支えしているためだ。日銀は超緩和からの距離を徐々に広げ、国債利回り（JGB）は上昇しているものの、調整は通貨安の流れを反転させていない。日銀は直近会合で政策金利を25bp引き上げて1.0%とし、さらなる引き締めの可能性も示唆したが、ペースは慎重とみられる。英国では、GDP統計がポンドを押し上げる材料は限定的だった。2026年1-3月期のGDPは前期比0.6%増だった一方、前年比成長率は1.1%から0.9%へ下方改定された。
金利差とファンダメンタルズ面の下支え
当社は、英日金利差がこのクロスの主要な下支え要因とみている。足元の水準は2週間ぶり高値圏で推移している。イングランド銀行（BOE）の政策金利が5.25%であるのに対し、日銀は1.0%で、425bpの金利差がキャリートレードのインセンティブを継続的に与えている。こうしたファンダメンタルズの圧力は、短期的に解消しにくいだろう。
介入リスクと取引戦略
もっとも、円がドルに対して40年ぶり安値水準にある現状では、日本当局による直接介入のリスクは極めて高いと当社は判断している。過去には、2022年9月のように介入が突然実施され、数時間で円が3〜4%急伸した例がある。今年すでに11.7兆円を投じている事実は、効果が一時的であっても当局が行動する意思を示している。
このため、市場は緊張状態にあり、狭いレンジの継続よりも、むしろ大きな値動きが生じる可能性が高い。したがって当社は、今後数週間を対象に、オプションのストラドル購入など、ボラティリティ急上昇から利益を得る戦略に注目している。上方向へのブレイクでも、介入主導の急落でも、どちらの急変動でも恩恵を受け得る。
すでにロングを保有している向きには、216.00超の権利行使価格でアウト・オブ・ザ・マネーのコールを売る戦略に妙味があるとみる。足元では1カ月物のインプライド・ボラティリティが12%を上回る局面もあり、ボラティリティの高さを利用してプレミアムを得られる。利益確定に納得できる水準を定めつつ「待つことに報酬を得る」形となり、急反転リスクに対するヘッジとしても機能する。
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