主要FXは、米労働指標を中心に、FRB（米連邦準備制度理事会）、ECB（欧州中央銀行）、英中銀（BoE）、豪準備銀行（RBA）の発言が相次ぐ「指標集中週」を迎える。ドル指数（DXY）は四半期末の利益確定が入り、金曜は101.30近辺へ下落。市場の関心は、JOLTS求人件数、ADP雇用統計、ISM製造業PMI、新規失業保険申請件数、そして金曜の米雇用統計（NFP）へ移る。ユーロ／ドルは1.1390近辺を維持し、ユーロ圏の消費者物価指数（速報）、景況感指標、小売売上高、失業率、PMI確報値の発表を控える。ポンド／ドルは1.3200前後で推移し、英国の1-3月期GDP確報値とBoE高官の発言待ち。ドル／円は161.70近辺へ軟化し、日本の小売統計、失業率、日銀短観（大企業製造業DI）が視野に入る。豪ドル／米ドルは0.6890前後へじり安となり、ブロックRBA総裁の講演、RBA議事要旨、建設許可件数、貿易収支、豪PMIに加え、中国の国家統計局（NBS）PMIおよびRatingDog PMIの発表が控える。
金は4,070ドル近辺で小幅高となり、米雇用指標とFRBの織り込みに連動した展開が続く。WTI原油は、イスラエルとレバノンが枠組み合意に署名したことを受けて1バレル＝70ドルを割り込み、69.10ドルへ下落。原油は中国PMIや米マクロ指標など、世界需要の手掛かりに焦点が移る。今週は発言機会も多く、日曜にブロック総裁、月曜にBoEのピル氏とECBのラガルド総裁、火・水曜にECB関係者の発言が複数予定されるほか、水曜にはFRB議長のウォーシュ氏が登場、週後半もECB・BoEの発言が続く。FRB、ECB、BoE、日銀（BoJ）、RBAはいずれも主要な政策金利決定会合の予定はないが、火曜公表のRBA議事要旨が主要な政策手掛かりとなる。
主要通貨、重要経済指標を前に警戒感
主要通貨は今週、複数の重要局面を迎える見通しで、とりわけ米国の労働市場データが最大の焦点となる。ドル指数（DXY）が足元で101.30近辺で推移するなか、最大の注目は金曜の米雇用統計（NFP）だ。前回は雇用者数が17.0万人増と市場予想を下回ったが、今回コンセンサスの18.5万人増を上回れば、景気の底堅さを示し、ドルのコールオプションを検討する材料になり得る。
ユーロは1.1390近辺でしっかりした地合いだが、方向性は今後発表されるユーロ圏インフレ指標に左右される。前回のコアCPI（速報）は2.8%と高止まりしており、今週のデータで明確な鈍化が確認できなければ、ECBは引き締め的スタンスの維持を迫られ得る。インフレの粘着性が示されれば、政策当局のタカ派反応を見込み、ユーロのロングを積み増すサインを探ることになる。
ポンドは1.3200前後で方向感に欠け、市場は英国の高止まりするインフレと、景気モメンタム鈍化の兆しを天秤にかけている。英国の総合インフレ率はなお3.2%近辺と、BoE目標を大きく上回る。1-3月期GDP確報値は重要で、予想を上回る成長となればBoEの判断は一段と難しくなり、ポンド買いの機会となる可能性がある。
円は強含み、ドル／円は161.70まで低下した。この水準は過去、当局の警戒感を呼びやすい。今後発表される日銀短観（大企業製造業DI）は、日本企業部門の健全性を測るうえで重要指標となる。強い結果となれば、日銀の政策正常化（引き締め）バイアスを後押しし、ドル／円のプットオプションが魅力的な戦略となり得る。
豪ドルは0.6890近辺で軟調で、背景には中国景気の軟化サインがあるとみられる。中国の前回の財新製造業PMIは50の節目を下回る49.7へ低下しており、弱い結果が続けば豪州の資源需要への懸念を強める。RBA議事要旨でタカ派的な手掛かりがないか注視するが、豪ドルのリスクは総じて下方向に偏っているように見える。
商品市場はマクロ指標と地政学を注視
金は1オンス＝4,070ドル近辺で底堅く推移しており、米国債利回りの低下と市場の不確実性の高まりが追い風となっている。先行きは米雇用統計と、それを受けたFRB政策見通しの織り込みに大きく左右される。雇用が弱い結果となれば、FRBが一段と引き締めに慎重になるとの観測が強まり、金の支援材料になりそうだ。
WTI原油は1バレル＝70ドルを割り込み、69.10ドルで取引されている。イスラエルとレバノンの政治合意により、地政学リスク・プレミアムが低下したことが主因だ。焦点は世界需要シグナルへ移っており、EIA（米エネルギー情報局）が先週、在庫が210万バレル増と予想外に積み上がったと報告したことも重しとなる。中国のPMIは将来のエネルギー需要を占う重要指標となるため、関連指標を重点的に監視する。
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