英ポンドは金曜日、対米ドルで2日続伸した。原油が2月28日の米国・イスラエルによる対イラン攻撃前の水準へ戻る中、ドル高基調が一服。GBP/USDは1.3200を上回り週間でもプラスに転じたが、より広い時間軸では下落トレンドが継続している。原油安を受けて安全資産としてのドル需要が後退し、リスク選好が改善したことがポンドの支えとなった。
ただ、ドルの調整は短命に終わる可能性がある。堅調な米経済指標とAI関連の資本流入が「米国例外主義（US exceptionalism）」の見方を再び後押しする一方、インフレも高止まりしている。5月のPCE（個人消費支出）物価指数は前年比4.1%上昇と、3年ぶりの高い伸びとなり、FRB（米連邦準備制度理事会）の引き締め継続観測を残した。英国では政治不透明感がポンドの上値を抑制。月曜日にキア・スターマー氏が辞任し、後継の有力候補としてアンディ・バーナム氏に注目が移った。より長期では、概ね2%のインフレを目標とする英中銀（BoE）の政策運営に加え、GDPやPMI、貿易収支など英国の経済指標がポンドの方向性を左右する。ポンドの起源は西暦886年に遡り、2022年の世界の外為取引高に占める割合は12%。1日平均の取引額は約6,300億ドルで、通貨ペア別ではGBP/USDが11%、GBP/JPYが3%、EUR/GBPが2%を占めた。
短期的なポンド高は調整局面との見方
足元の英ポンドが1.3200を上回っている動きは、下落トレンドの転換ではなく、短期的な調整（リバウンド）とみている。原油価格の下落が米ドルを一時的に押し下げたことが背景にある。今後数週間でポンド安基調が再開する局面に向けて、ポジション構築の機会になり得ると判断する。
「米国例外主義」という見方は依然として強く、ドルを底堅く保つ要因となりそうだ。最近のデータは、米国経済が他国を上回るパフォーマンスを続けていることを示している。とりわけ過去1年でAI分野だけに1,000億ドル超のベンチャーキャピタル資金が流入し、世界の投資マネーを引き付けている。こうしたファンダメンタルズの強さを踏まえると、ドルの下押し局面は限定的になりやすい。
加えて、最新の米PCEインフレ率が4.1%となっていることから、FRBはタカ派姿勢を維持すると見込まれる。CMEのFedWatchツールによれば、市場は次回会合での利上げ確率を80%超と織り込んでおり、ドルを下支えする。利下げを検討する他の中銀とは対照的だ。
政治リスクと取引戦略
一方の英国側では、政治不透明感がポンドにとって大きな逆風となっている。党首・政権を巡る不確実性は投資家の慎重姿勢を誘い、ポンドが過去最安値圏まで急落した2022年の「ミニ予算」危機時の変動を想起させる。新首相の経済政策に関する見通しが明確になるまで、顕著なポンド高局面は戻り売りが優勢になるとみている。
この見通しを踏まえ、GBP/USDの下落に収益機会を見いだす戦略を検討している。通貨ペアのプット（売る権利）オプションの購入は、損失を限定しつつ下方向を狙える明確な手段だ。米ドル高が再び優勢となる可能性と、英国固有の弱材料が続く展開を取り込みやすい。
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