EUR/USDは、株式市場の下落と独PMIの弱含みを受けて上値の重い展開となっており、米国と欧州の成長率格差（グロース・ダイバージェンス）という見方を強めている。ドイツのサービス部門PMIは48.1から46.8へ低下し、総合PMIは一段と景気縮小域に沈んだ。一方、ユーロ圏の総合PMIは49.5で横ばいとなり、拡大に戻る目前の水準を維持した。INGはまた、EUR:USDの2年スワップ金利差が拡大し、9月以来の最大幅となっている点に加え、米ドルのリスクプレミアムが再び意識されていることを指摘している。
金融政策面では、ECBのレーン専務理事（チーフエコノミスト）が、インフレ率は当面2%を上回って推移する可能性が高いと警告した。これは従来のハト派的なコミュニケーションとは対照的で、他のECB高官からもタカ派的な発言が相次ぐ可能性がある。短期的には、EUR/USDは1.1300を試すリスクが意識される。もっとも足元の水準は短期フェアバリュー推計を約1%下回って取引されており、中期的にはFRBのタカ派織り込みが徐々に後退すれば戻り余地がある。
成長と政策の乖離がEUR/USDの下押し要因に
米国と欧州の成長率が乖離するとのストーリーは強まりつつあり、EUR/USDの重しとなっている。独IFO企業景況感指数は直近で87.5と弱い結果となった。一方、米国のインフレは3.0%を上回る粘着性を保っており、FRBが「高金利をより長く」維持するとの見方を補強している。こうしたファンダメンタルズは短期的にドル高を支えやすい。
ECBが今月、0.25%の利下げを実施したことは、タカ派的な「据え置き」を続けるFRBと鮮明な対比をなす。利下げは、ユーロ圏インフレが2.4%まで減速していることが背景にある。政策・金利差の拡大は、構造的にユーロの下押し要因となる。独米2年債利回り格差は年初来で最大に拡大しており、ドル建て資産の相対的な魅力度が高まっている。
EUR/USDのポジショニングと見通し
この環境下では、向こう数週間の下落リスクに備えたポジショニングが妥当と考える。1.0600近辺の権利行使価格のプットオプションを購入し、下振れへのヘッジ、あるいは下落局面への投機に備える戦略を想定している。通貨ペアのインプライド・ボラティリティは比較的落ち着いており、現状ではプロテクティブなオプション戦略のコストは相対的に抑えられる。
短期的な下押し圧力が続く一方で、ユーロは割安感が強まりつつある。これは、2023年末に大きな反発に先立って見られた状況に類似している。市場がユーロ圏の先行きに対して過度に悲観的になっている可能性があり、今後数カ月の戻り局面に向けた機会となり得る。数カ月単位の投資期間を想定するトレーダーにとっては、アウト・オブ・ザ・マネーのプット売りでプレミアム獲得を狙いつつ、相場の「下値固め」を見込む手段も考えられる。
年初来安値近辺の1.0650を試す当面のリスクは高まっている。特に、株式市場の不安定さが続けば、安全資産としてのドル需要が強まりやすい。短期フェアバリューを下回って推移しているとの見方がある一方、現時点ではネガティブなモメンタムが支配的である。売りの勢いが鈍る兆候が出るか、重要水準の攻防を注視したい。
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