EUR/USDは下落基調を強めた。米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利を据え置いた一方でタカ派寄りの姿勢を示し、米ドル指数（DXY）が1年ぶり高値に上昇したためだ。DXYは100.85で取引を終え、前日比0.76％高。ユーロは1.1456まで下落し、0.37％安となった。市場が追加利上げの可能性を織り込むなか、ドル高が広範に進んだことが背景にある。
ユーロ圏では、欧州中央銀行（ECB）のフィリップ・レーン・チーフエコノミストが中立金利は2.5％に達し得るとの見方を示し、金利見通しの織り込みにも影響が出た。別途、底堅い米経済指標を受けて投資家心理は小幅に改善。雇用・消費関連の指標が短期ゾーンの利回りを高止まりさせ、ドルの下支えとなった。一方、ユーロのセンチメントは、中東の供給ルート混乱に伴うエネルギー関連の価格ショックが続いていることから、引き続き制約されている。
ドル高とEUR/USDの下方向戦略
米ドルの強さとFRBのタカ派姿勢を踏まえると、今後数週間にわたりEUR/USDには継続的な下押し圧力がかかるとみる。基本戦略はドル高の進行を見込んだポジショニングであり、具体的にはEUR/USDのプットオプションを買うことだ。この手法により、想定される下落の恩恵を受けつつ、最大損失を明確に限定できる。
景気の乖離と市場への含意
FRBのスタンスは堅調な経済指標に支えられており、当方の見通しを補強する。直近の2026年5月の米雇用統計（非農業部門雇用者数、NFP）では、雇用増加数が市場予想を上回る26.5万人増とサプライズとなった。加えて、最新のCPIは3.6％と高止まりしている。インフレの粘着性と労働市場の強さは、「高金利を長期化（higher for longer）」させる政策運営の正当性をFRBに与えている。
これに対し、ユーロ圏経済には減速の兆しが見られ、ECBの政策運営を難しくしている。ECB高官はより高い金利が必要との発言を重ねる一方、直近のドイツ鉱工業生産は小幅なマイナスとなり、域内の企業景況感も軟化した。堅調な米国経済と脆弱な欧州経済という乖離は、ユーロの上値を引き続き抑える公算が大きい。
この構図は、2022年を通じてドル高を促した金融政策の乖離と重なる。次回の米インフレ指標および小売売上高の結果を注視し、このトレンドの確認材料としたい。当面は、EUR/USDの短期的な戻り局面は、新規のショート構築または既存ショートの積み増し機会になり得ると考える。
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