ユーロ圏市場では、米国・イラン間の緊張に起因するスタグフレーション的ショックが織り込まれつつあり、影響は米国よりも欧州の方が大きいと見込まれている。こうした背景は、欧州中央銀行（ECB）をより早期の引き締めに向かわせる要因とされ、6月11日の理事会で預金ファシリティ金利を25bp引き上げて2.25%とする見通しが置かれている。ガイダンスは慎重姿勢を維持しつつもタカ派寄りのトーンを残す見込みで、政策運営は「会合ごと（meeting-to-meeting）」と位置づけられている。
追加利上げは下期にも起こり得るとの見方があるが、停戦や緊張緩和などの進展次第という条件付き。マクロ面では、2026年の成長率見通しが1.4%から1.0%へ下方修正される一方、年間インフレ率見通しは引き上げられる。議論では、2026年2Qの前提として原油90ドル／バレル、ガス50ユーロ／MWhを置いたうえで、その後は価格が落ち着く想定にも言及している。また、ECBが3月に成長とインフレに含意を持つ「不利（adverse）」「深刻（severe）」シナリオを提示していた点も想起されている。
エネルギー価格ショックとECBの政策見通し
米国・イラン緊張がもたらすスタグフレーション的ショックの影響は、米国より欧州により強く及ぶことが一段と明確になってきた。足元では、7月限ブレント原油先物が1バレル94ドルへ上昇しており、ECBは市場の想定より早い段階で引き締めに動かされる可能性があるとみている。こうした外生的な価格圧力は、2026年1Qの賃金伸び率が既に4.5%と高止まりしている状況に上乗せとなる。
当社は、6月11日の理事会で預金ファシリティ金利を25bp引き上げる予防的利上げを予想する。このシナリオについて金利市場が織り込む確率は現時点で40%にとどまる。これは、Euribor先物など短期金利デリバティブにおける投資機会を示唆するもので、これらは割安に見える。ECBがタカ派サプライズとなれば、当該コントラクトは急速にリプライスされる公算が大きい。
市場ボラティリティとユーロ高
不確実性の高まりを踏まえると、ユーロ圏資産全般でボラティリティが急上昇することも想定される。想定外の利上げは株式の日中変動レンジを拡大させ得るため、Euro Stoxx 50指数のオプションを通じたボラティリティ買いを検討している。この状況は、2022年のエネルギー危機時に、市場のインプライド・ボラティリティが数カ月にわたり高止まりした反応を想起させる。
また、欧州がより大きな影響を受ける一方で米国の影響が相対的に小さい中、ECBがよりタカ派に傾くという政策の分岐はユーロの追い風にもなり得る。6月11日にタカ派的な声明が出れば、EUR/USDは1.10水準に向けて押し上げられる可能性がある。こうした潜在的なユーロ高に備え、短期のユーロ・コールオプションに注目している。
年後半に追加利上げとなる可能性はあるものの、ECBは「会合ごと」のアプローチを採る公算が大きい。当社のユーロ圏2026年成長率見通しは、高エネルギーコストと信用環境のタイト化という二重の圧力を反映し、1.0%へと引き下げた。基調的な景気の弱さは、欧州資産の強さが持続しにくいことを示唆しており、ボラティリティは引き続き主要テーマとなり得る。
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