ユーロは水曜日、対ポンドでほぼ変わらず。先週金曜日の高値0.8681から上げ幅を縮小した後、0.8630を数pips上回る水準で取引された。中東情勢の緊迫化に伴うリスクオフムードが今週のEUR/GBPの重しとなっている一方、火曜日に発表されたユーロ圏インフレ指標の上振れは相場の追随買いにつながらなかった。水曜日にはイランと米国が応酬し、もともと脆弱な停戦を試す展開となったうえ、原油価格が上昇しており、こうした地合いはユーロの反発余地を抑える可能性がある。
市場の注目は5月の景況感指標にも向かう。ユーロ圏および主要国のHCOBサービスPMI（改定値）は低調な状況を確認すると見込まれ、同日公表の英国S&PグローバルPMIも同様の内容になるとみられる。テクニカル面では、EUR/GBPは0.8630のすぐ上でサポートを維持しており、4時間足RSIは39近辺、MACDは小幅マイナス。0.8630近辺の当日レンジを下抜ければ、0.8610～0.8615のレンジに位置する2026年安値が視野に入る。一方、上値抵抗は火曜日高値の0.8641、その上は0.8681が意識される。
地政学・エネルギー・金融政策の方向性の違いがユーロ高を抑制
足元の地政学的緊張が、今後数週間における大幅なEUR/GBP上昇を抑える主因になるとみている。中東での最近の攻撃によりWTI原油先物は1バレル＝95ドルを上回って推移しており、ユーロ圏は英国よりも高エネルギー価格への感応度が高いことから、ユーロには下押し圧力がかかりやすい。こうしたリスクオフ地合いが続く限り、同通貨ペアの上値余地は限定的だろう。
最新の経済指標も、ユーロが相対的に弱含むとの見方を補強する。ユーロ圏のサービスPMIは直近で49.8と小幅な縮小を確認した一方、英国は50.5と拡大圏内を辛うじて維持した。このわずかな乖離は、英国経済の方が底堅さを示していることを示唆し、ポンドにファンダメンタルズ面での優位性を与える。
これを踏まえると、イングランド銀行（BoE）は欧州中央銀行（ECB）よりもタカ派姿勢を維持すると見込まれる。市場では、粘着的な英国インフレによりBoEが「高金利の長期化」を迫られる可能性が意識される一方、ECBは景気減速への対応として緩和方向の検討を余儀なくされる可能性がある。こうした金融政策の方向性の違いは、EUR/GBPにとって重要な逆風である。
この状況は、エネルギー価格高と欧州成長懸念がユーロの重しとなった2022年の局面を想起させる。歴史的にみても、この組み合わせはEUR/GBPの持続的な上昇を阻みやすい。今後1カ月もこの過去のパターンが続くと予想する。
EUR/GBPレンジを前提としたトレード戦略
トレード面では、0.8681は強い戻り売りのレジスタンスと位置付ける。上値が抑えられる局面を活用するため、アウト・オブ・ザ・マネーのコール売り、あるいは権利行使価格0.8700近辺のベア・コール・スプレッドの構築を検討している。プレミアムを受け取りつつ、リスクを限定できる戦略だ。
別案として、下放れを見込む場合の重要サポートは0.8610～0.8615。年初来安値を明確に下抜ければ、売り圧力が加速する可能性がある。直近でインプライド・ボラティリティが上昇していることも踏まえると、権利行使価格0.8600のプット購入は、そのような動きに備える堅実なポジショニングとなる。
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