ポンドは火曜日、対米ドルで約0.19%上昇し、GBP/USDは日中安値1.3446から反発して1.3470近辺で取引された。ドナルド・トランプ氏がイスラエル─ヒズボラ紛争に介入したことや、米国─イラン和平合意への期待が意識され、リスク選好が改善した。米株は過去最高値圏へ戻る動きを見せ、エネルギー価格の軟化はポンドの重しを和らげた。WTIは0.40%安の1バレル=92.07ドル。
OCBCは英ポンド見通しを弱気から中立へ引き上げ、財政懸念の後退とキャリーメリットの下支えを挙げた。一方で英国の経済指標は弱含み、政治リスクも残るとした。同社は2026年末のEUR/GBP予想を0.89から0.87へ修正。また、ショートポジションの積み上がり（短期筋の売り持ち）や、原油安余地がポンド下落の制約になる点も指摘した。米ドルは、部分停戦を受けてリスク回避が後退するなかで下落。トランプ氏は、イスラエルがベイルートおよびヒズボラ支配地域郊外への攻撃準備を進める部隊の後退に同意し、ヒズボラも仲介者を通じてイスラエルを攻撃しないと誓約したと述べた。
ボラティリティ低下とオプション戦略
地政学リスクの緩和により市場の警戒感が後退し、通貨ボラティリティは低下しやすい。恐怖指数として知られるVIX指数は直近1週間で8%超下落して13.5となり、落ち着いた環境を示している。トレーダーにとっては、直近の不確実性を反映してオプション・プレミアムがなお相対的に高めに残っているため、オプション売りが魅力的になりやすい。
原油価格が1バレル=92ドル程度へ低下していることは、ポンドにとって大きな追い風だ。英国はエネルギー純輸入国であり、エネルギー調達コストの低下はインフレ圧力を和らげ、貿易収支の改善にもつながる。このファンダメンタルズの支えはGBP/USDの下値を固めやすく、原油・ガス高騰で同ペアが1.10を割り込んだ2022年のエネルギー危機と比べても対照的である。
弱気から中立への見方の転換を踏まえると、GBP/USDオプションのインプライド・ボラティリティは引き続き低下すると見込む。1カ月物のインプライド・ボラは8.5%超から7.2%程度へ既に縮小したが、年平均の6.5%近辺まで一段と低下する可能性がある。このため、想定レンジ1.3350─1.3550の外側に権利行使価格を置くストラングル売りなど、ボラ低下の恩恵を受ける戦略を選好する。
米指標、ポジション動向、戦術的なトレード見通し
ただし、米景気の底堅さを踏まえると慎重姿勢は欠かせない。直近の米雇用統計（非農業部門雇用者数）では、2026年5月の増加数が市場予想を上回る22万5000人となり、米連邦準備制度理事会（FRB）に高金利の長期化圧力を残した。こうした基礎的なドルの強さは、ポンドが1.3550の上値抵抗線を明確に上抜けるような大幅上昇を抑える公算が大きい。
CFTCの最新報告が示すように、ポンドに対する投機筋のショートが大きく積み上がっていることから、「ショートスクイーズ」（踏み上げ）のリスクがある。このテクニカル要因は下値の限定性という見方を補強し、新規の弱気ポジション構築は見送るべきだろう。むしろ、現物では押し目買いを検討しつつ、資金手当てとしてアウト・オブ・ザ・マネーのコール売りを組み合わせる戦略を想定している。
向こう数週間は、GBP/USDをレンジ相場の資産として扱う方針だ。1.3400付近への下押し局面では、反発を見込みコール・スプレッドの買いを狙う。逆に、1.3550の上値抵抗に接近する局面では、強い米指標が大きな上放れを阻むとの見立てから、プット・スプレッドの買いを検討する。
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