ブレント原油は米国とイランの覚書合意を受けて当初下落したものの、その後持ち直し、終値は前日比0.38％高の1バレル＝79.85ドルとなった。日中安値は76.45ドルまであったとドイツ銀行が述べた。この動きは、当局者がホルムズ海峡での通航再開を示唆するなかで、市場のポジショニングが戦争関連の景気懸念から離れたことを受けたものだ。
米国とイランの当局者は原油フローが再開したと示し、米副大統領は前夜に1,250万バレルが同海峡を通過したと述べ、さらに米国の封鎖をほぼ12隻の船舶が通過したと付け加えた。取り決めでは、イランが商業船舶に対し60日間、無償で安全な通航を提供する一方、ホルムズ海峡における将来の管理運営および海事サービスについて、オマーンと協議を行う。統治の枠組みや将来的な通航料の有無は未解決のままだ。
短期的な影響とトレーディング戦略
米国とイランの新たな了解を受け、原油価格を押し上げていた当面の「戦争プレミアム」は剥落し始めているとみる。すでに1,250万バレルがホルムズ海峡を通過したとの確認は、フローが迅速に正常化していることを示唆する。世界の1日当たり石油消費量の約20％がこのチョークポイントを通過しており、通航が保証されることは短期的な供給途絶リスクを大きく低下させる。
今後数週間は、ブレント価格に下押し圧力がかかり、地合いは軟化すると予想する。無償通航の60日間は明確な安定期間を提供するため、期近限月のオプションにおけるインプライド・ボラティリティは低下しやすい。7月および8月上旬満期（エクスパイア）の戦略としては、アウト・オブ・ザ・マネーのコールを売る、またはプットを買い、価格が再び70ドル台半ばへじり安となる展開に備えるのが妥当だと考える。
中期の市場環境とリスク要因
もっとも、この価格の弱さは一時的となる可能性が高い。需給の基調はなお引き締まっているためだ。直近のEIA（米エネルギー情報局）統計では、米国の原油在庫は先週250万バレル減少した。OPECプラスも第2四半期を通じて生産規律を維持している。価格が76.45ドルまで下落した後、急速に80ドル近辺まで戻したことは、供給の戻りを吸収し得るだけの実需の強さが残っていることを示す。
したがって、最大の焦点は8月中旬の60日期限が近づく局面にある。2015年のJCPOA（包括的共同行動計画）合意をめぐる交渉時にも、交渉を挟んでボラティリティが上昇する似たパターンが見られた。将来の通航料や地域の安定性を巡る不確実性が再浮上する局面での大きな価格変動に備え、より長期のストラドルやストラングルの購入を検討している。
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