原油は火曜日も下落基調を強め、米国とイランの「理解」に関する初期情報が、ホルムズ海峡の再開通観測を通じて下押し圧力となった。米指標のウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は1バレル＝77.77ドルと、3月上旬以来の安値を付けた。過去4週間では約25％下落している。イスラエル紙ハアレツは、協議の経緯を知る複数の関係者の話として、この枠組みにより凍結されているイラン資産約240億ドルが解放される一方、ホルムズ海峡は通行料なしで再開通される見通しだと報じた。
イランのタクト・ラヴァンチ外務次官は、係争中の核関連事項については、次の段階で在庫、ウラン濃縮、イランの核需要などを対象に協議されると述べた。市場の関心はこの後、米石油協会（API）が公表する週次の米原油在庫統計に移る。6月5日週は450万バレルの取り崩し（在庫減）が見込まれており、前週の910万バレル減に続く形だ。商業在庫は4月中旬以降、連続して減少している。一方、価格形成は引き続き需給、OPECの生産政策、米ドルに左右され、在庫動向も米エネルギー情報局（EIA）を通じて注視されている。
地政学的動向と市場の反応
WTIが1バレル＝78ドルを割り込む中、当面の主因は進展する米・イラン合意だとみている。ホルムズ海峡の再開通とイラン資産凍結解除の可能性が、価格に強い下押し圧力を与えている。この地政学的な変化が、目先は従来の需給シグナルを上回って影響している。
ホルムズ海峡の全面再開通の意味は過小評価できない。歴史的に見て、日量約2,100万バレル、すなわち世界消費の約20％が同海峡を通過してきた。重要なチョークポイントの緊張緩和は、長年価格に織り込まれてきた大きなリスクプレミアムの剥落につながる。市場は、供給網の安全性が改善するという新たな現実を、ようやく織り込み始めた段階だと考える。
供給見通しとトレーディング戦略
市場がイラン産原油の回帰を見込む中、価格の一段安を想定したポジションを構築している。制裁解除から数カ月で、イランは少なくとも日量100万バレルの増産が可能とみられ、2015年の核合意後に起きた状況を想起させる。この新規供給の流入は、強い弱材料となる。
デリバティブ取引では、WTIおよびブレント先物のプット・オプション購入が、下落局面での収益機会を狙う戦略として魅力的だ。価格下落にもかかわらず、過去1週間でインプライド・ボラティリティは上昇しており、市場がより大きな値動きを想定していることを示す。当方は、合意の中期的な影響を取り込むため、45〜90日先に期限が到来するコントラクトに重点を置く。
米在庫が450万バレル減となれば通常は強材料だが、現状では地政学要因に押し流されている。在庫取り崩しは、夏場需要の強さを映す二次的要因にとどまり、やがて世界的な供給増で吸収される見通しだ。市場は将来を先取りするため、「きょう米国の在庫が減る」現実よりも、「あすイラン産原油が増える」可能性の方が重くのしかかる。
テクニカル面では、WTIは直近の25％下落の過程で複数の主要サポートを割り込んだ。次の大きな心理的・技術的節目として1バレル＝75ドルを注視している。この水準を明確に下抜ければ、今後数週間で70ドル前半まで下落が進む余地がある。
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