米ドル指数（DXY）は、5月の米インフレ指標が根強い物価圧力を示唆したことを受け、100.00を上回る水準で底堅い推移となった。総合CPIは前年比4.2%と、前回の3.8%から加速し、前月比でも0.5%上昇した。為替市場では、ECB（欧州中央銀行）決定を前にEUR/USDが1.1540近辺へじり安となり、ドル高基調が優勢となる中でGBP/USDは1.3370近辺まで下落した。USD/JPYは米国債利回り上昇により日米金利差が拡大し、160.50を上回った。AUD/USDは、NABがRBA（豪準備銀行）の次の一手は利下げとなる可能性が高いと指摘したことを受け、0.7000近辺へ弱含んだ。
商品市場では、WTI原油が3%高の1バレル＝90.80ドルと上昇。ワシントン—テヘラン間の交渉が難航しているとの報道を背景に、供給リスクが意識された。一方、金は利回り上昇とドル高が重しとなり、4,070ドル近辺で推移した。経済指標カレンダーでは、豪インフレ期待に加え、英国の活動・貿易統計、独CPI、ECB政策金利決定が控え、その後に米PPI、コアPPI、新規失業保険申請件数が続く。金曜日には日本の鉱工業生産に加え、米ミシガン大学消費者信頼感指数とインフレ期待が予定されている。WTIは引き続き重要ベンチマークであり、価格は需給動向、OPECの決定、ドル、APIおよびEIAの在庫統計に左右される。なお、APIとEIAの結果は約75%のケースで1%程度の範囲で近似するとされる。
ドル高と中央銀行を巡る環境
米インフレ率が4.2%と高水準であることを踏まえ、FRB（米連邦準備制度理事会）は想定より長期にわたりタカ派姿勢を維持すると当社はみている。これにより、向こう数週間は主要通貨に対して米ドルを選好する戦略を強化する。米労働統計局（BLS）の直近データは基調的な物価圧力の根強さを示しており、DXYが年初来高値を試し、上抜けを図る展開を想定している。
本日のECB政策決定は重要イベントだが、市場の焦点はFRBのメッセージに押される可能性が高い。ユーロ圏の製造業PMIはすでに縮小の兆しを示しており、ECBがFRBと同等のトーンを打ち出す余地は限られる。こうした見立てから、EUR/USDについてはプットオプションを検討し、1.1450方向への下押しをターゲットとする。
USD/JPYが160.50を上回った背景は、金利差拡大が直接要因であり、米10年債利回りは足元で4.75%を上回っている。2024年末に見られたように日銀による介入リスクは高いものの、基調的なモメンタムは上昇方向に働き続けるとみる。コールオプションを保有しつつ、突発的な政策対応に備えてタイトなストップロスでリスク管理を行う。
商品市場と通貨の機会
商品では、原油が1バレル＝90ドルを超える水準まで上昇した背景として、中東発の供給不安が挙げられる。足元では地政学的緊張が、ドル高の需要抑制効果を上回っている。最新のEIA統計では在庫が300万バレル超の予想外の取り崩しとなり、需給の引き締まりが確認されたため、WTI先物にはさらなる上値余地があるとみる。
一方、金はドル高と債券利回り上昇という逆風に直面している。無利息資産である金は、国債で安定的な利回りが得られる局面では相対的な魅力が低下しやすい。金価格には追加的な下押し圧力がかかり、心理的節目である4,000ドル近辺までの調整も視野に入る。
豪ドルはとりわけ脆弱で、市場は年内のRBA利下げの可能性を織り込みつつある。こうした金融政策の方向性の違いに加え、最大の貿易相手国である中国の景気指標の弱さも重なり、下落基調の継続を後押しする。AUD/USDでは、戻り局面は新規のショート構築の好機と位置付ける。
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