TDセキュリティーズは、米コアCPIが弱めの結果となったことで米ドルは小幅に下落したものの、より広い上昇トレンドは維持されていると指摘した。5月の消費者物価は市場予想に一致し、総合指数は前月比0.5%上昇（四捨五入前0.473%、TD予想0.48%、市場予想0.5%）。同社はこれを、原油高の影響がなお残ることに加え、ガソリン価格が前月比7%上昇したことと結び付けた。コアCPIは前月比0.2%上昇（四捨五入前0.208%、TD予想0.23%、市場予想0.3%）で、伸びの鈍化は、4月に急伸したOER（帰属家賃）と家賃の正常化によるものとした。
同社は先週の雇用統計の上振れサプライズと、米国・イラン情勢を巡る緊張の高まりを示す報道が、米ドルの下支え材料になると述べた。ベースラインでは、ドル指数（DXY）が来週のFOMCを前に99.86～100.00近辺の高水準を維持すると見込み、次の方向性はウォーシュ議長のフォワードガイダンスが左右すると予想している。
Short-Term Dollar Weakness and Market Resilience
今朝の予想を下回るコアCPIを受けた小幅なドル安は一時的な押し目にとどまるとみる。基調的な強さは明確で、特に先週の堅調な雇用統計では非農業部門雇用者数が21万人増と予想を上回り、景気の底堅さを示した。この耐性に加え、南シナ海を巡る通商摩擦の継続が、ドルの下支え要因となりそうだ。
Positioning for a Dollar Rally and Policy Signals
これは、来週の米連邦準備制度理事会（FRB）会合に向けてドル高基調の継続を見込んだポジション構築の好機となる。米ドル指数（DXY）について、足元の106.50水準を上回る行使価格の短期コールオプションの買いを検討している。上昇トレンドの再開を待つ間にプレミアム収益を得る手段として、アウト・オブ・ザ・マネーのプット売りも有効な戦略だ。
過去を振り返ると、インフレが鈍化しても、労働市場が底堅い局面ではFRBが大幅な利下げを示唆しにくく、このパターンは2024年から2025年にかけても繰り返し見られた。市場は、パウエル議長のガイダンスがインフレ対応で引き締め姿勢を維持する可能性を過小評価しているように見える。このため、タカ派サプライズがあればドルの大きな上放れを誘発し得る。
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