WTIは前日に1％超下落した後も軟調に推移し、火曜日のアジア時間には1バレル＝89.40ドル前後で取引された。供給懸念が、イランとイスラエルが相互攻撃の停止で合意したことを受けて後退した。合意はドナルド・トランプ米大統領の呼びかけを受けたもので、和平交渉の進展への期待も高まった。
ただ、安定はなお不透明だ。イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イラン軍がイスラエルへの攻撃停止を確認した後も、イランおよびヒズボラとの戦争は「まだ終わっていない」と述べた。一方、イランの中央軍司令部は、イスラエルの攻撃が続く場合（レバノン南部を含む）、「これまでよりもはるかに厳しく、より壊滅的な行動」を警告した。今回の一時停止は、イスラエルがイラン南西部の石油化学工場について弾道ミサイル製造に使用されているとして攻撃し、これに対しイランのイスラム革命防衛隊（IRGC）がハイファの同種施設を攻撃した応酬の後に実現した。さらに週末にはイスラエルがベイルートのヒズボラ拠点を攻撃していた。トランプ氏はテヘランとの協議が最終的に原油価格を押し下げるべきだと述べたものの、ホルムズ海峡は米国とイランによる二重の封鎖の下で事実上閉鎖されたままで、原油、精製燃料、天然ガスの輸送に支障が生じている。
Underlying Supply Risks Remain High
WTIが89.50ドル近辺まで下げた足元の動きは、停戦報道に対する反射的な反応とみている。市場はイランとイスラエルの攻撃停止という一時的な要因に目を奪われている。しかし、双方の発言を踏まえると、供給面の潜在リスクは依然として極めて高い。
最重要要因であるホルムズ海峡の「二重封鎖」は、何ら変化していない。直近の海運アナリティクスによれば、同海峡を通過するタンカー交通量は平常時からなお90％超減少しており、日量で数百万バレル規模が実質的に市場から失われている。こうした構造的な供給逼迫を踏まえると、価格の持続的な下落は起こりにくい。
この供給混乱は在庫統計にも明確に表れている。先週のEIA（米エネルギー情報局）週報では、原油在庫が480万バレルの予想外の減少となり、市場予想を大きく上回った。封鎖の影響で需給が引き締まっていることを示唆している。海峡閉鎖が続く限り、在庫取り崩し基調は続くとみる。
Market Volatility and Positioning Opportunities
原油市場のインプライド・ボラティリティ（OVX）は、停戦報道を受けて小幅に低下したとはいえ、45前後と依然として高水準にある。これは、オプション市場が近い将来の大幅な価格急騰の可能性を依然として織り込んでいることを意味する。足元の落ち着きは解決というより「小休止」に近い。
過去の例では、中東での一時的な緊張緩和は、その後の対立再燃と急騰につながるケースが多かった。2019年の湾岸情勢で見られたボラティリティ急上昇を振り返れば、センチメントがいかに急速に反転し得るかは明らかだ。テヘランとテルアビブ双方の警告を踏まえると、今回も例外ではない可能性がある。
以上を踏まえ、今回の価格下落局面は買い機会と位置付ける。市場は脆弱な停戦が崩れる重大リスクを過小評価しているように見える。今後数週間の反発に備え、8月限100ドル・コールのようなアウト・オブ・ザ・マネーのコールオプション購入を検討する方針だ。
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