ブレント原油は、市場がイランとの合意成立の可能性を織り込む中で再び100ドルを割り込みました。ただし、米国が最近、イランのミサイル関連拠点や、ホルムズ海峡で機雷敷設を試みたとされる船舶を攻撃したことが、過度な期待を抑制しています。価格は1週間前比で約10％低下しています。それでも、湾岸地域からの輸出が迅速に回復する可能性は低いと見られており、機雷除去、損傷したインフラ、タンカーの確保といった制約から、即時再開ではなく段階的な回復となる公算が大きい状況です。
IEA（国際エネルギー機関）は、原油市場が需給均衡を回復しない状態が第4四半期末まで続くと予想しています。米国ではEIA（エネルギー情報局）が、今後数カ月の生産は足元の水準で横ばいになると見通しており、足元の掘削活動の持ち直しも強い増産につながるには不十分と評価されています。明確な生産増には、稼働リグ数がはるかに大きく増える必要があるとされています。
物流上の制約がイラン産原油の急速復帰を阻む
米国とイランの枠組み合意への期待を背景に、ブレント原油は1バレル100ドルを下回り、足元では98ドル近辺で取引されています。この下落は、短期的な供給実態を反映したものというより、見出し先行の反応（オーバーリアクション）に見えます。市場は、イラン産原油が実質的に戻ってくるまでの大きな物流面の障害を見落としている可能性があります。
ホルムズ海峡での機雷除去、損傷したインフラの復旧、十分なタンカー船隊の手配には、数週間ではなく数カ月単位の時間を要します。海上インテリジェンスの報告によれば、イランは洋上貯蔵で8,000万バレル超を保有している一方、合意後の輸出に必要なタンカーの確保は必要量の4分の1未満にとどまっています。供給は一気に戻るのではなく、段階的に市場へ復帰する展開が想定されます。
これは初めてのことではありません。2015年の核合意後も、イランの輸出が日量100万バレル回復するまでにほぼ1年を要しました。今回は武力衝突が継続しており、損傷もより広範とみられることから、フル能力への回帰はさらに長期化する可能性があります。したがって、合意が成立したとしても供給面の影響が本格化するのは数週間先ではなく、2026年後半〜2027年初頭のテーマになるとの見方です。
米国の増産反応は鈍く、市場への示唆
米国側では、増産反応がなお弱く、価格を押し下げるほどの供給圧力になっていません。ベーカー・ヒューズの最新データでは、米国の石油リグ稼働数は652基で、原油高にもかかわらず過去6カ月の増加は5％未満にとどまっています。生産を大きく増やすには、稼働数が750基を大きく上回る水準まで上昇する必要がありますが、生産者が資本規律を維持しているため、その動きは起きていません。
この見方は、IEAとEIAの最新見通しとも整合的で、両者とも需給均衡の回復は第4四半期末より前には見込んでいません。両機関は、世界の生産が夏場にかけて足元近辺で伸び悩むと予測しており、市場のタイトさがなお基調にあるとの判断を裏付けています。
現状価格と鈍い供給見通しの乖離を踏まえると、デリバティブ市場での機会があると見ています。足元の下落はロングの魅力的なエントリーポイントとなり得る一方、イラン輸出の正常化が想定より遅いことを市場が織り込むにつれ、価格は反発すると見込まれます。想定される回復局面を捉えるため、第3四半期および第4四半期満期のコール・オプション購入を検討しています。
今すぐ取引を始めましょう — VT Marketsのリアル口座を開設するにはこちらをクリックしてください。
