ドナルド・トランプ米大統領は、イランとの紛争終結とホルムズ海峡の再開に向けた合意交渉が「順調に進んでいる」と述べたと、ブルームバーグが月曜日に報じた。トランプ氏はまた、サウジアラビアやカタールなどに対しアブラハム合意への参加を促したとも語り、米国・イラン合意に向けた進展を示唆した。
なお、米国とイスラエルの間では、ホルムズ海峡を通過する船舶の自由航行の可否や、凍結解除されるイラン資金（数十億ドル規模）の時期など、依然として詰めるべき主要論点が残っている。市場では、この報道を受けて原油価格が下落し、WTI（ウェスト・テキサス・インターミディエート）は当日6.75％安の1バレル＝89.55ドルとなった。
原油市場のボラティリティとトレーディング戦略
WTIが6.75％下落したことは、市場が合意成立確率の上昇を織り込み始めていることを示しており、このヘッドラインを重要視している。この不確実性の急上昇により、今後数日で原油オプションのインプライド・ボラティリティ（IV）が跳ね上がる可能性が高い。したがって、オプションの購入コストは高くなる一方、方向性を伴う大きな値動きが出れば、保有が大きな利益につながり得る。
世界的な供給増の可能性を踏まえ、WTIおよびブレントの先物（7月・8月限）に対するプット・オプションの購入を検討している。制裁前の輸出データに基づけば、合意によりイランから日量約130万バレルの供給が市場に戻る可能性があり、価格は80ドル前半まで下押しされ得る。2026年5月20日付のEIA（米エネルギー情報局）週報で在庫が予想外に減少したことは、今回の地政学的変化の前では遠い出来事になりつつある。
オプションの高コストに対応するため、主にベア・プット・スプレッドを検討している。これによりエントリーコストを抑えつつ、依然として大きな上昇余地（＝下落局面での利益機会）を確保できる。最大のリスクは交渉の急な決裂であり、その場合、原油価格が急騰してこれらのポジションは損失となる。したがって、交渉決裂の兆候が出た場合には迅速に手仕舞えるよう、機動的な運用が不可欠だ。
この状況は、2015年のJCPOA（イラン核合意）に至る過程を想起させる。当時は、イラン産原油の市場復帰期待が先行して原油安が長期化した。足元では2026年1～3月期に世界需要の伸びが鈍化しつつあり、当時以上に新規供給に対する市場の感応度が高いとみる。結果として、原油の下振れリスクはより顕著になり得る。
より広範な市場への波及と追加トレード
原油そのものに加え、デリバティブを通じてエネルギー・セクターをショートする機会もあるとみている。商品価格下落の影響を直接受ける産油企業の株価に着目し、エネルギー株ETFであるEnergy Select Sector SPDR Fund（XLE）のプットを買う戦略を採用する。市場はエネルギー株にこのリスクをまだ十分織り込んでいない可能性があり、エントリー好機になり得る。
最後に、合意が成立すれば、VIXを下支えしてきた地政学リスク・プレミアムが低下する見通しだ。ホルムズ海峡の緊張が和らぐことで市場環境が落ち着くことを見込み、6月下旬満期のVIX先物の売りを検討している。これは、エネルギー投入コストの低下が追い風となる広範な株価指数に対して、慎重ながら強気の見方を支える要因にもなる。
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