金曜日に発表される米CPIは、8月の雇用統計が+16.2万人と反発し利上げ確率が59%に上昇したことを受け、9月16日の米連邦準備制度理事会（FRB）の政策判断を左右する見通しだ。インフレ指標が強めに出れば0.25%の利上げが確定的となりドル高要因となる一方、CPIが弱ければ据え置き観測が強まり、ドル（グリーンバック）には下押し圧力がかかり得る。金は利回り上昇を受けて4,400近辺へ軟化しており、市場は50日単純移動平均線（SMA）の4,350とサポートの4,310を注視。下抜ければ4,200が次の焦点となる。
欧州では、エネルギーコストがインフレを3%超に押し上げるなか、欧州中央銀行（ECB）は木曜日に0.25%利上げし政策金利を2.5%へ引き上げる見通し。ただし12月までの追加利上げについては見方が分かれている。ユーロ／ドルは20日SMAと200日SMAの間でもみ合い、1.1600台前半で推移。上方向に抜ければ1.1710が視野に入る一方、50日SMAを割り込めば短期的な地合いは悪化する。ほかでは、米・イラン緊張の高まりとOPEC+が10月の生産を据え置いたことを背景に、WTI原油が92.00を上回った。もっともOPEC+は需要増加見通しを日量58万バレルへ引き下げている。上値抵抗は94.60、さらに99.00が控える一方、下方向の確認には200日SMAの80.40割れが必要となる。
重要な中銀イベントと経済指標を控えた取引戦略
デリバティブ取引に携わる投資家には、金は金曜日の米CPI発表と9月16日のFRB会合を前にボラティリティが急拡大し得る点を踏まえた準備を推奨する。利上げ確率が足元で59%に達しているなか、インフレ指標が上振れすればドル高が進み、金は50日SMA（4,350）を割り込みやすい。こうした下振れリスクへの対応として、4,310のサポートに向けた下落に備えるプットオプションの活用、もしくはインフレが落ち着いた内容となり足元の4,400近辺から反発する局面ではコールの買いを提案する。
為替・商品市場への含意
ユーロについては、ECBが今週木曜日に政策金利を2.5%へ引き上げる見込みであることから、1.1600水準を中心に注目したい。インフレはなお3%超で推移しているものの、ユーロ圏の賃金上昇率が4%を下回るまで鈍化していることは、今回が年内最後の利上げとなる可能性を示唆する。ラガルド総裁がタカ派的なメッセージを示せば、ユーロ／ドルは1.1710の節目に向けて上昇し得る一方、景気リスクへの言及が強まれば、同ペアは50日移動平均線を割り込む展開となりやすい。
原油市場では、WTIが92.00超で推移するなか上昇モメンタムに追随する戦略を提案する。ホルムズ海峡は世界の石油液体の約20%を扱う要衝であり、米軍とイラン軍の海上衝突は世界のエネルギー供給網に重大なリスクとなる。94.60、さらには心理的節目の99.00をターゲットとするロングの妙味が大きいとみる一方、損切りは200日移動平均線（80.40）をわずかに下回る水準に厳格に設定したい。
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