リップルのXRPは月曜日、1.33ドル付近のサポートから反発し、1.38ドルを上回って取引された。市場参加者が1.40ドル近辺のレジスタンスを意識する中、広範な暗号資産（仮想通貨）市場の動きに連動した。今週はボラティリティの高止まりが見込まれる。米上院は火曜日にCLARITY法案の採決を予定しており、続いて水曜日に米連邦準備制度理事会（FRB）が金融政策判断を公表する。
FedWatchのデータによれば、市場は政策金利が3.75%〜4.00%へ動く確率を88%と織り込んでいる。米労働省労働統計局（BLS）によると、8月の米消費者物価指数（CPI）は前年比3.4%で横ばいとなり、市場予想に一致したものの、FRBの目標である2%を上回っている。テクニカル面では、XRPは50日・100日・200日指数平滑移動平均（EMA）を上回って推移する一方、RSIは56近辺、MACDはゼロをわずかに下回る。足元の需要は1.38ドル超で指摘され、下値メドとしては200日EMAの1.36ドル近辺、その後に50日EMAの1.28ドル、100日EMAの1.25ドルが意識される。
上院とFRB判断を前に市場ボラティリティを警戒
2026年9月14日開始の重要週を迎え、デリバティブ（派生商品）トレーダーは激しい値動えへの備えが求められる。上院が明日にCLARITY法案を採決し、FRBが水曜日に政策金利を決定する予定であることから、インプライド・ボラティリティ（予想変動率）の大幅上昇が想定される。過去には、同規模の規制イベントや中央銀行の政策転換により、仮想通貨先物の清算が1日で150%超増加したケースがある。
FRB政策の影響と戦略的な取引提言
市場心理は、インフレ率3.4%が高止まりする中で、FRBが政策金利を3.75%〜4.00%へ引き上げる確率が88%と見込まれている点に強く左右されている。2022年後半のような高金利局面では、米国債利回りの上昇が資金を安全資産へ向かわせ、暗号資産市場全体の時価総額が60%下落した経緯がある。流動性の引き締まりに耐えるため、先物トレーダーにはレバレッジの即時引き下げとストップロス（損切り）水準の厳格化を推奨する。
テクニカルには、XRPは50日EMA（1.28ドル）を上回り基調は良好だが、RSIが低下基調にあることから、1.40ドル超への急伸というよりも持ち合い局面入りを示唆する。オプション取引では、アイアン・コンドルなどのデルタニュートラル戦略を用いて、高いプレミアムをボラティリティ低下前に獲得する手法が有効とする。具体的には、1.25ドル近辺のアウト・オブ・ザ・マネー（OTM）プットの売りと、1.40ドル超の保険的なコール買いを組み合わせることで、マクロイベントによる乱高下局面でのリスク管理に資する。
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