米ドルは7月末の急落を受け、8月入りは弱含みで始まった。背景には、ケビン・ウォーシュ議長率いる米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げに向けて市場を十分に織り込ませる姿勢を取らなかったことがある。一方で、関心は制度改革、とりわけ7月28～29日のFOMC後におけるフォワードガイダンス縮小へと移った。
同時に、米国と日本による協調的なUSD/JPY（ドル／円）介入が下押し圧力を強めたほか、中東の地政学環境が落ち着いたことで、ドル（グリーンバック）を支えてきた要因が後退している。金利市場では米国債利回り曲線のスティープ化が進んだものの、ドル高にはつながらず、むしろ米金融政策の方向性に対する信認低下と整合的な動きとなっている。
ドル弱気見通しとデリバティブ戦略
7月末の急落を受け、米ドルは8月を通じて強い下押し圧力にさらされると見込む。デリバティブ取引では、USDプットオプションの購入、または主要通貨に対するドルショートを検討したい。歴史的に、ドル指数が季節要因で流動性が細りやすい8月の局面で主要移動平均線を下回ると、弱気モメンタムは数週間持続しやすい。
米日協調介入により、USD/JPYのショートは非常に魅力的な戦略となる。この共同対応は、2024年に日本が通貨防衛で約9.8兆円を投じた大規模介入を想起させ、中央銀行に逆らう取引が分の悪い勝負であることを示している。急変動リスクを抑えつつ下落余地を取り込む手段として、ベア・プット・スプレッドの活用を提案する。
イールドカーブと安全資産需要の変化
ウォーシュFRB議長が利上げではなくフォワードガイダンスの縮小に軸足を置いたことで、米国債のイールドカーブは大きくスティープ化した。2年債と10年債利回りの差が拡大した局面で収益機会となる「イールドカーブ・スティープナー」取引（スプレッド拡大に賭ける取引）の構築を推奨する。これは、金融政策に対する市場の信認低下を梃子にし、過去の経験則では長期金利を押し上げやすい環境を利用するポジションである。
最後に、中東の地政学リスクが落ち着くにつれ、ドルの安全資産としての魅力が薄れつつある。新興国通貨のコールオプションやコモディティ関連資産といったリスクオン系デリバティブへ資金をシフトすることを推奨する。複数の逆風が同時に作用している以上、今後数週間はドル安を前提にポジショニングするのが最も合理的な道筋だ。
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