アジア株は木曜日、米株先物に追随して小幅高となった。市場は、連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派寄りに傾いたことを受け、今後の主要中央銀行の決定を前に見極め姿勢を強めた。イングランド銀行（英中銀）は同日中に金融政策を決定する予定で、日本銀行は金曜日に終了する2日間の会合の末に借入コスト（政策金利）を引き上げるとの見方が広がっている。米国ではFRBが9月会合で利上げを全会一致で決定し、2023年以来初の引き上げとなった。あわせて公表されたドット・プロット（政策金利見通し）では、年末までに追加で1回の利上げが示唆された。
インフレは引き続き最大の焦点で、ケビン・ウォーシュ議長は、成長を支えるためには消費者物価の安定が必要だと強調した。原油価格に起因する物価押し上げ圧力を背景に、米10年国債利回りは5.0%近辺で推移し、2007年以来の高水準に接近。中東情勢の緊張が続くなか、市場のリスクテイクを抑制している。イエメンでは、イラン支援のフーシ派が、サウジアラビアの航空機が過去1週間で450回超の空爆を実施したと主張した。米国のドナルド・トランプ大統領は、イランは取引を望んでおり、戦争は終結に近づいている可能性があると述べた。
債券・為替のボラティリティ戦略
当社は、世界の中央銀行が金融引き締め方向へシフトするなか、債券市場のボラティリティ上昇に備えるようデリバティブ取引者に助言する。FRBが2023年以来初の利上げを実施し、米10年国債利回りが5.0%近辺で推移する環境では、米国債ETFのプット・オプション購入や国債先物のショートにより、利回りの一段上昇に伴うポートフォリオの下振れリスクを抑制できる。また日銀の決定は、利上げとなれば円相場や世界の資本フローに急変をもたらし得るため、注意深く監視すべきだ。
エネルギー・株式デリバティブの戦術
過去1週間で450回超のサウジ空爆が報じられるなど、イエメン紛争の激化を受け、エネルギー・デリバティブは直ちに重点的な検討が必要となる。当社は、供給途絶による急騰リスクに備え、北海ブレント原油のコール・オプションを用いてヘッジし、原油相場が容易に1バレル＝90ドルを上回り得る局面に対応することを推奨する。過去データでは、この規模の地政学ショックはエネルギー市場のインプライド・ボラティリティを15%超押し上げることが多く、現時点での裸（ネイキッド）でのオプション売り戦略は極めてリスクが高い。
アジア株先物と米株先物は短期的に底堅さを示しているものの、高水準の国債利回りと根強いインフレが重なることで、楽観は上値を抑えられる可能性がある。この環境を乗り切るため、当社はS&P500など主要指数に対し、相場の急変を方向性の特定なしに収益機会へつなげる手段として、株価指数ストラドルやコラ―戦略の活用を提案する。また、米10年利回りが重要な5.0%水準に接近すると歴史的に急騰しやすいシカゴ・オプション取引所ボラティリティ指数（VIX）を注視し、取引タイミングの判断に役立てることが不可欠となる。
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