ソシエテ・ジェネラルのエコノミスト、サム・カートライト氏とミシェル・マルティネス氏は、ユーロ圏におけるサプライチェーン混乱リスクの再燃を検証した。中東情勢の緊張が、2020〜21年のコロナ禍後に見られたひずみや、2022年以降のウクライナ戦争に伴う制約に上乗せされている。ノートでは、欧州の供給制約と物価への波及を定量化するため、ニューヨーク連銀のグローバル・サプライチェーン圧力指数（GSCPI）を修正し、欧州向けとアジア向けの指数を個別に構築。ホルムズ海峡を通じた貿易混乱が各地域に与える影響も評価している。
同フレームワークによれば、サプライチェーン圧力は夏場にかけて緩和したものの、なお高水準にとどまる。需要の底堅さが示唆される中、インフレ押し上げ要因は今年から来年にかけても継続する見通しだ。シナリオ分析では、仮に今後数カ月で圧力がさらに低下した場合でも、ユーロ圏の非エネルギー工業製品インフレ率は2027年下期に1.8%でピークを迎え、その後は平常水準へ回帰すると予測している。
持続する海上輸送の混乱とコアインフレ圧力
紅海など主要貿易動脈でのサプライチェーン混乱が長期化していることから、欧州のコア財への持続的な上押し圧力に備える必要がある。世界のコンテナ運賃は危機時のピークから低下したものの、Drewry世界コンテナ指数は依然として過去平均を大きく上回り、40フィートコンテナ当たり約3,000ドル近辺で推移している。こうした輸送ボトルネックの長期化により、欧州の輸入コストは高止まりし、今後数四半期にわたりコアインフレに直接波及すると見込む。
インフレとECB政策を踏まえた戦略的な市場ポジショニング
この見通しを活用するため、デリバティブ投資家には、ユーロ圏のインフレ連動スワップ、とりわけ1〜2年ゾーンのエクスポージャー拡大を推奨する。非エネルギー工業製品インフレ率が2027年下期に1.8%でピークに達する見通しであるにもかかわらず、市場は中期のコア物価圧力を過小評価している可能性がある。製造業の投入コストが高い粘着性を保つ中、ロングはリスク・リターンの観点で妙味が大きい。
また、欧州中央銀行（ECB）の利下げペースが想定より緩やかになる展開を織り込む形で、ユーロ短期金利（€STR）先物のポジション調整も提案する。ユーロスタットのコアインフレ率は2.8%と高止まりしており、中銀が積極的に金融緩和へ踏み切る余地を制約している。目先の€STR先物のショート、あるいはプロテクティブ・プットの購入は、向こう数週間でECBがタカ派的にサプライズするリスクに対し、ポートフォリオを防衛する手段となる。
最後に、このインフレの粘着性は、他の主要通貨に対してユーロが相対的に底堅く推移する材料となり得る。EUR/USDでは、1.12方向への上昇局面を捉える目的で、アウト・オブ・ザ・マネーのコールオプション買いを選好する。米連邦準備制度理事会（FRB）が欧州当局より速いペースで政策転換することで金利差が縮小していく可能性を利用する戦略だ。
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