米労働省労働統計局（BLS）が水曜日に発表する7月の米消費者物価指数（CPI）は、やや落ち着く見通しだ。総合CPIは、6月の前月比0.4%低下の後、7月は同0.1%上昇が見込まれ、前年比は3.5%から3.4%へ鈍化すると予想されている。食品・エネルギーを除くコアCPIは、前月比0.2%、前年比2.5%が想定される。これまでのディスインフレはエネルギーが寄与しており、原油は5月に約16%下落、6月には約20%下落して、6月17日の停戦を受け戦前水準へ戻った。しかし7月は、ホルムズ海峡周辺で緊張が再燃しWTIが約22%上昇した後、8月上旬にはイランとオマーンが関与する協議を受けて上げ幅を縮小した。
米雇用統計の軟化（非農業部門雇用者数［NFP］が予想外に2.3万人減）を市場が織り込む中、金利見通しのプライシングは変化しており、FedWatchでは次回会合での0.25%利上げ確率が約52%と示唆されている。7月のコアCPIが前月比0.3%以上となれば9月の見通しが再評価される可能性がある一方、0.2%を下回る下振れならドル安・EUR/USD上昇につながり得る。テクニカル水準としては、上値抵抗が1.1570、1.1630、1.1800付近、下値支持が1.1470および1.1350-1.1330付近とされ、加えて1.1580、1.1515、1.1495といった節目も意識されている。
CPI発表を前にした市場ボラティリティとリスク管理
当社は、米7月CPIの公表を受け、本日はボラティリティ上昇に備えるべきだと考える。市場は総合インフレ率の前月比0.1%の小幅上昇を見込むが、中東の地政学的緊張がこれらの見積もりを短時間で崩す可能性がある。過去には、CPI発表日はEUR/USDで平均80ピップ超の日中変動が生じており、短期オプションを保有する投資家には厳格なリスク管理が不可欠となる。
また、ホルムズ海峡を巡る対立が続く中で足元反発している原油価格を注視する必要がある。今月初め、イランとオマーンの合意期待からWTIは一時下落したものの、供給途絶の脅威が再燃しており、エネルギー市場は高い感応度を保っている。こうした不安定なエネルギー環境では、仮に本日のインフレ指標が弱めでも、今後数週間で原油が再び急騰すれば容易に影が薄れる可能性がある。
FXオプション、テクニカル水準、金利見通し
為替オプション戦略としては、EUR/USDのブレイクアウトを想定し、ストラドルまたはストラングルの活用を推奨する。上方向で注目すべき重要水準は1.1570近辺の100日単純移動平均（SMA）で、主要な下値支持は1.1470付近に位置する。日足終値で1.1580を明確に上抜ければ、上昇モメンタムの強い転換を示唆し、1.1630を目標とする強気のコールオプションへ軸足を移すべき局面となろう。
CMEのFedWatchツールが9月利上げについてほぼ拮抗した見方を示す中、短期金利先物も高リターンが見込める選択肢となる。本日、コアCPIが0.3%以上となれば利上げ織り込みが強まり、ドル高が進み、ユーロのベア（弱気）プットが魅力的になるとみる。反対に、コアが0.2%を下回る弱い結果であればFRBの据え置き観測が固まり、リスク資産の短期反発局面に追随する余地が生じるだろう。
今すぐ取引を始めましょう — VT Marketsのリアル口座を開設するにはこちらをクリックしてください。
