米ドル、利回り急騰と金融政策の分岐を背景に上昇
米ドルは堅調さを増している。米国債利回りの上昇が市場の利下げ観測を修正させ、10年債利回りは一時5.15％近辺まで上昇し、2007年以来の高水準を記録。30年債利回りも20年以上ぶりの水準に達した。週末金曜朝時点で、ドル指数は101.30～101.40近辺、ユーロ／ドルは1.1380前後、ドル／円は159.00に接近し、英ポンドは3カ月ぶり安値圏で推移した。動きの背景には米連邦準備理事会（FRB）と他の主要中銀との金融政策の方向性の違いがある。ただし、借入コストの上昇や株式バリュエーション算定の厳格化を通じて金融環境を引き締める面も強い。とりわけ長期金利の上昇が、景気の強さというよりも、インフレ不確実性、財政懸念、あるいはタームプレミアムの上昇によって説明される場合、その引き締め効果はより顕著になり得る。
商品市況と経済指標、先行きは一筋縄ではいかず
エネルギー価格の上昇も新たな重荷となっている。北海ブレント原油は1バレル＝100ドルを再び上回り、金利では対処できない供給面の混乱が意識されるなかで、インフレ見通しを一段と複雑にしている。米経済指標は底堅さを改めて示した。速報の総合PMIは56から58.4へ上昇し、新規失業保険申請件数は19万7,000件へ減少。政策金利が「高水準で長期化」するとの見方につながりやすい内容だ。こうしたなか、金は利回りとドル高により保有の機会費用が上昇し、1オンス＝4,200～4,250ドル付近へ軟化した。市場の次の焦点は米耐久財受注とミシガン大学消費者信頼感指数（確報）で、その後に9月28日公表予定の日銀議事要旨を控える。
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