USD/JPYは火曜日の米国時間に157.40近辺へ軟化し、米労働指標の弱さがドルの支えを鈍らせるなか、円はこの1週間続く上昇基調を維持した。JOLTS求人件数は6月が735.9万件と、5月の改定値753.7万件から減少し、市場予想の740万件も下回った。この減速を受けて米国債利回りは低下し、同通貨ペアを下支えしてきた日米金利差の縮小につながった。加えて、エネルギー価格の下落も、主要なエネルギー純輸入国である日本の通貨を支援した。アル・アラビーヤはホルムズ海峡再開に関する発表が見込まれると報じ、アル・ハダスは全面再開が数時間以内、または水曜日に発表される可能性があると伝えた。
焦点は、アジア時間後半に公表予定の日銀6月会合議事要旨と、日本の現金給与総額(6月、前年比)が3.2%から3.4%へ伸び加速すると見込まれている点に移る。4時間足ではUSD/JPYは157.37と、20期間SMA(158.52)および100期間SMA(162.06)を下回り、RSIは31。下値支持は157.23、その後に156.62、156.30。上値抵抗は157.99、158.52、162.06が意識される。
円高の背景とUSD/JPYの下押し要因
USD/JPYは強い下押し圧力に直面しており、足元では157.40近辺で取引されている。米ドルの軟化を背景に、円が優位性を高めている格好だ。主因は米労働需要の冷え込みで、直近のJOLTS求人件数は市場予想(740万件)に対して735.9万件へ低下した。FRBと日銀の金利差が縮小し始めるなか、短期的には下方向が続く可能性に備える必要があるだろう。
円の追い風として、重要なホルムズ海峡が近く全面再開する可能性が報じられるなか、原油価格が軟化している点も挙げられる。日本は主要なエネルギー純輸入国であり、エネルギーコストの低下は交易条件の改善を通じて円高要因となる。地政学・エネルギー要因の緩和が進む局面では、USD/JPYのさらなる下落を捉える短期のプットオプション活用が選択肢となり得る。
デリバティブ取引におけるテクニカル局面とリスク管理
日本側では、現金給与総額が前年比3.4%へ加速するとの予想に注目が集まる。賃金指標が強ければ、植田和男総裁が重視する賃金・物価の好循環を裏付け、日銀の利上げ観測を強める可能性がある。こうした局面では、プットを買いコールを売るベア型リスクリバーサルなどで、ファンダメンタルズの変化を取り込む戦略が考えられる。
テクニカル面では、4時間足で20期間SMA(158.52)と100期間SMA(162.06)を明確に下回っており、戻り売り優勢の形状が続く。目先の下値支持は157.23で、ここを割り込むと156.62、156.30が視野に入りやすい。RSIは31と売られ過ぎ圏に近づいているため、下押し余地を追う場合でも反発リスクを意識しつつ、プット戦略のターゲットはこれら下値水準に置きたい。
USD/JPYのキャリートレードは巻き戻しが急激に進み得る点も忘れてはならない。2024年半ばには、161超から数週間で140円台まで急落する局面があった。賃金上昇率が予想通り3.4%に達すれば、日銀政策の再評価が同様に急速に進む可能性がある。デリバティブ取引では防御的な姿勢を維持し、少なくとも158.52のレジスタンスを明確に回復・維持するまでは、ロング構築を避けるのが無難だろう。
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