この記事の重要ポイント
- 米国ETFの売買手数料は、主要ネット証券の多くで約定代金の0.495%（上限22米ドル）が基本。ただし各社とも「指定ETFは買付手数料無料」の仕組みを持っています。
- 長期投資なら、手数料より先に「NISA口座で買えるか」を確認するのが近道です。主要ネット証券ではNISA口座での米国ETF売買手数料が無料です。
- 見落とされやすいのが為替手数料。1ドルあたり25銭の差でも、1万ドル分を両替すれば約2,500円になります。
- ETFを「保有」するのか、ETFの値動きを「CFDで取引」するのかで、向いている会社は変わります。CFDは売りから入れる一方、レバレッジと保有コストのリスクがあります。
ETFを始めたい人が最初にぶつかる壁は、「どの銘柄を買うか」ではありません。実は「どこで買うか」のほうが、長い目で見たリターンに大きく効いてきます。同じS&P500連動ETFを買っても、売買手数料、為替手数料、NISAの使い方しだいで、手元に残るお金は年単位でかなり変わるからです。
この記事では、ETF 証券会社 おすすめを探している方に向けて、2026年10月第1週時点の公開情報をもとに8社を比較しました。現物ETFを長く持ちたい人と、ETFの値動きを短期で売買したい人とでは、選ぶべき会社がまったく違います。その違いがわかるように、ランキングの根拠と計算の仕組みも一緒に説明していきます。
なお、本記事は情報提供を目的としたもので、特定の投資判断をすすめるものではありません。
ETF取引プラットフォームとは
ETF（上場投資信託）は、株価指数や債券、コモディティなどへの連動をめざす投資信託で、株と同じように取引所でリアルタイムに売買できます。ETF取引プラットフォームとは、そのETFを買ったり、値動きに投資したりするための証券会社の口座と取引ツールのことです。
日本の個人投資家がETFに投資するルートは、大きく3つあります。
国内ETF（東証上場） は、TOPIXや日経平均に連動する銘柄などを円建てで売買できます。為替手数料がかからず、国内株と同じ感覚で扱えるのが魅力です。
海外ETF（主に米国上場） は、VOO、VTI、QQQなど世界的に人気のある銘柄を直接保有できるルートです。米ドルでの取引になるので、売買手数料に加えて為替コストも考える必要があります。
ETF CFD は、ETFそのものを保有せず、価格差だけをやり取りする差金決済取引です。証拠金で取引でき、下落局面で売りから入ることもできます。その代わり、保有期間中のファンディングコスト（金利調整額）がかかり、損失が証拠金を上回る可能性もあります。長期の資産形成というより、短期から中期の売買向けの手段です。
どのルートが正解ということはありません。大事なのは、自分の目的に合ったルートを持っている会社を選ぶことです。ここを押さえておくと、ETF 証券会社 おすすめのランキングを見るときにも、自分に関係のある項目がすぐ見えてきます。
ETF 証券会社 おすすめ8選【2026年版】
以下の評価は、2026年10月第1週時点で各社が公表している情報をもとにした編集部の評価です。規制、コスト、取扱ETFの幅を重視しています。
| 順位 | 証券会社・プラットフォーム | 総合評価 | おすすめの人 | 取扱ETF | 主な手数料・コスト | 規制・登録 | 取引ツール |
| 1 | VT Markets | 4.8/5 | ETFの値動きを売り買い両方で狙いたい人 | 米国上場ETFのCFD 51銘柄（SPY、QQQ、XLKなど） | スプレッド中心、口座タイプにより異なる。最大33倍 | FSCA（南アフリカ）、FSC（モーリシャス）。日本の登録なし、関東財務局の警告あり | MT4、MT5、WebTrader、VT Marketsアプリ |
| 2 | SBI証券 | 4.7/5 | 国内外のETFを幅広く低コストで持ちたい人 | 国内ETF、米国ETF 646銘柄 | 国内株0円（条件あり）、米国ETF 0.495%（上限22ドル）、指定10銘柄は買付無料 | 関東財務局登録、日本証券業協会 | WEB、SBI証券株アプリ、HYPER SBI 2 |
| 3 | 楽天証券 | 4.6/5 | 楽天ポイントを活用しながら積立したい人 | 国内ETF、米国ETF（2026年8月に15銘柄追加） | 米国ETF 0.495%（上限22ドル）、指定15銘柄は買付無料 | 関東財務局登録、日本証券業協会 | WEB、iSPEED、MARKETSPEED II |
| 4 | マネックス証券 | 4.5/5 | 無料対象の米国ETFを多く使いたい人 | 米国株約5,000銘柄（ETF含む）、無料対象22銘柄 | 米国ETF 0.495%（上限22ドル）、円→ドル為替0銭 | 関東財務局登録、日本証券業協会 | WEB、マネックス証券アプリ、銘柄スカウター |
| 5 | インタラクティブ・ブローカーズ証券 | 4.4/5 | 大口・高頻度で世界のETFを売買したい人 | 世界17カ国の株式市場のETF | 1株0.005ドル（最低1ドル）など | 関東財務局登録、日本証券業協会 | TWS、IBKRモバイル、クライアントポータル |
| 6 | 松井証券 | 4.3/5 | 為替コストを徹底的に抑えたい人、25歳以下 | 国内ETF、米国ETF | 国内は1日50万円まで0円、米国ETF 0.495%、ドル両替無料 | 関東財務局登録、日本証券業協会 | WEB、松井証券アプリ、ネットストック・ハイスピード |
| 7 | 三菱UFJ eスマート証券 | 4.2/5 | 大手グループの安心感と国内ETFの無料売買を重視する人 | 国内ETF、米国株・ETF | SOR注文なら国内株・ETFの売買0円（2026年5月〜） | 関東財務局登録、日本証券業協会 | WEB、kabuステーション、EVERY |
| 8 | IG証券 | 4.0/5 | 国内登録業者でETF・株価指数CFDを取引したい人 | ETF CFD、株価指数CFD 約30種類 | ETF CFDは取引手数料あり、株価指数CFDは手数料無料（スプレッドのみ） | 関東財務局登録、金融先物取引業協会 | IG取引システム、MT4、ProRealTime |
数値は各社が公表している2026年10月第1週時点の条件です。手数料や為替コストは変更されることがあり、口座の種類や注文方法によっても異なります。
VT Markets（評価：4.8/5）
おすすめの人：ETFの値動きを、上昇・下落の両方向から短期で狙いたい人
- 取扱ETF： 米国上場ETFのCFD 51銘柄（SPY、QQQ、VGT、XLK、EEM、AGG、IBIT、USOなど）
- 最大レバレッジ： 銘柄により最大33倍（日本国内業者の規制は適用されません）
- 最低入金額： 50米ドル
- 取引ツール： MT4、MT5、WebTrader、VT Marketsアプリ
- 規制： FSCA（南アフリカ、FSP番号50865）、FSC（モーリシャス）
- 日本での登録： なし（2023年5月31日、関東財務局が無登録業者として警告）
VT Marketsは、為替、株価指数、コモディティ、ETFなどを扱うマルチアセットのCFDブローカーです。ETFについては、テック、エネルギー、鉱業などにまたがる50以上のETFをMT4とMT5で取引でき、銘柄によっては最大33倍のレバレッジが使えます。
ラインナップを見ると、S&P500のSPY、ナスダック100のQQQといった定番に加えて、XLK（テクノロジー）やXLF（金融）などのセクターETF、EEM（新興国）、AGGやBNDX（債券）、さらにIBITやARKBなどのビットコイン現物ETFまでそろっています。国内の証券会社ではNISAで長期保有する銘柄として扱われがちなETFを、相場観に合わせて買いでも売りでもトレードできる。ここが他社にはない最大の特徴で、1位に置いた理由でもあります。
たとえば「米国のハイテク株が調整しそう」と考えたとき、現物ETFでは保有を減らすことしかできません。CFDならXLKやQQQを売りから入ることができます。現物の長期ポートフォリオを持ったまま、短期の下落に備えるヘッジとして使う人もいます。MT4やMT5に慣れているFX経験者なら、普段のチャートや自動売買の環境をそのまま使えるのも便利です.
日本居住者の方は、口座開設を検討する前に、金融庁のウェブサイトで登録業者の一覧と警告対象業者の一覧を確認してください。そのうえで、自分に当てはまる規制と税金を理解できない場合は、国内の登録業者を選ぶのが安全です。
主な特徴
- 米国上場ETFのCFD 51銘柄（指数、セクター、債券、コモディティ、暗号資産関連）
- 買い・売りの両方向で取引可能
- MT4・MT5対応で、EA（自動売買）も利用可能
- 50米ドルから口座開設可能、デモ口座あり
- 平日24時間のサポート体制
| メリット | デメリット |
| セクター、債券、ビットコインETFまでCFDで幅広く取引できる | 日本の金融商品取引業の登録がなく、関東財務局の警告対象 |
| 下落局面でも売りから利益を狙える | 国内の投資者保護の枠組みの対象外 |
| MT4・MT5でFXと同じ環境のまま取引できる | NISAが使えず、税金は総合課税になるのが一般的 |
| 少額から始められ、デモ口座で練習できる | 高レバレッジのため損失が膨らみやすい |
| ヘッジ目的で現物ポートフォリオと組み合わせやすい | ETFそのものは保有できず、長期保有にはファンディングコストがかかる |
ETFを「持つ」より「トレードする」ことに関心があり、MT4・MT5に慣れた経験者には、取扱ETFの幅という点で魅力のある選択肢です。ただし日本居住者にとっては、規制面の確認が他のどの要素よりも優先されます。
SBI証券（評価：4.7/5）
おすすめの人：国内ETFも米国ETFも、1つの口座でコストを抑えて保有したい人
- 取扱ETF： 国内ETF、米国ETF 646銘柄
- 売買手数料： 国内株式0円（インターネットコース・電子交付などの条件あり）、米国ETF 約定代金の0.495%（上限22米ドル）
- 無料対象： 「SBI ETFセレクション」10銘柄の買付手数料が無料、NISA口座での米国株・海外ETF売買手数料が無料
- 為替手数料： リアルタイム為替は0銭（ゼロ革命対象者）
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
SBI証券は、迷ったらまずここ、と言える総合力の高いネット証券です。SBIグループの証券総合口座数は2026年5月1日時点で1,600万に達しています。利用者の多さは、情報量やトラブル時の情報の見つけやすさにもつながります。
米国ETFの取扱いも豊富です。米国ETFは646銘柄を扱い、売買手数料は約定代金の0.495%で上限は22米ドル、米ドルの為替手数料は無料となっています。さらにVOO、SPYD、QQQなど人気の米国ETFを厳選した「SBI ETFセレクション」は、買付手数料がかかりません。
長期の資産形成で特に大きいのがNISAです。2024年以降のNISA枠では、米国株式と海外ETFの売買手数料が積立・スポットとも無料です。成長投資枠でVTやVOOをコツコツ買っていくなら、売買コストはほぼ気にしなくて済みます。
弱点を挙げるなら、サービスが多すぎて画面がやや複雑なこと。初めての人は、最初に目的の画面にたどり着くまで少し時間がかかるかもしれません。
主な特徴
- 国内株式の売買手数料0円（ゼロ革命）
- 米国ETF 646銘柄、指定10銘柄は買付無料
- NISA口座の米国株・海外ETFは売買無料
- リアルタイム為替手数料0銭
- 国内ETFから米国ETFまで1口座で完結
| メリット | デメリット |
| 国内・米国ともにETFのコストが業界最低水準 | サイトの構成が複雑で慣れるまで時間がかかる |
| NISAで米国ETFが売買無料 | 無料対象のETFは10銘柄でマネックス証券より少ない |
| 為替手数料0銭で両替コストも抑えられる | ゼロ革命には電子交付などの条件がある |
| 取扱銘柄が多く、選択肢に困らない | ETFの売りから入る取引には向かない |
| 口座数が多く情報を探しやすい | 高度な発注機能はツールごとに分かれている |
NISAを軸に国内外のETFを長期保有したい人にとって、最もバランスのよい選択肢です。ETF 証券会社 おすすめを1社だけ挙げるなら、多くの人にとってSBI証券が無難な答えになります。
楽天証券（評価：4.6/5）
おすすめの人：楽天ポイントを活用しながら、米国ETFを積立したい人
- 取扱ETF： 国内ETF、米国ETF（2026年8月14日に15銘柄を追加）
- 売買手数料： 米国ETF 約定代金の0.495%（上限22米ドル）、指定15銘柄は買付無料
- 為替手数料： 外貨決済（リアルタイム為替）0銭、円貨決済25銭
- NISA： 米国株・ETFの売買手数料無料
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
楽天証券の強みは、楽天経済圏とのつながりです。楽天ポイントで投資信託や米国株を買えるので、日常の買い物で貯まったポイントがそのまま資産形成に回ります。
コスト面も充実しています。米国上場ETF 15銘柄の買付手数料を完全無料にしており、通常の米国ETFも売買手数料は約定代金の0.495%で上限22ドル、為替手数料は外貨決済なら0銭、円貨決済では25銭です。円のまま手軽に買うと為替コストがかかるので、まとまった金額を投資するなら先にドルへ両替しておくのがおすすめです。
2026年は機能面のアップデートも目立ちました。1月からプレマーケット取引にも対応し、8月14日からはAmplify社やREX社などのETF計15銘柄の取扱いを新たに始めています。テーマ型ETFの選択肢を広げたい人にはうれしい変化です。
主な特徴
- 指定の米国ETF 15銘柄は買付手数料無料
- 楽天ポイントで投資が可能
- NISA口座の米国株・ETF売買手数料無料
- 2026年1月からプレマーケット取引に対応
- 取引ツールiSPEEDの使いやすさに定評
| メリット | デメリット |
| 楽天ポイントを投資に回せる | 円貨決済だと1ドルあたり25銭かかる |
| 米国ETF 15銘柄の買付が無料 | 無料対象のETFは買付のみで売却時は手数料がかかる |
| NISAで米国ETFの売買が無料 | ポイント還元の条件が変わることがある |
| アプリが直感的で初心者でも迷いにくい | ETFの空売りやヘッジ用途には向かない |
| 新しいテーマ型ETFの追加が早い | 楽天サービスを使わない人にはメリットが薄れる |
楽天カードや楽天銀行をすでに使っている人なら、ポイントと積立を組み合わせられる分、他社より得をしやすい証券会社です。
マネックス証券（評価：4.5/5）
おすすめの人：買付手数料無料の米国ETFをできるだけ多く使いたい人
- 取扱ETF： 米国株約5,000銘柄（ETF含む）
- 売買手数料： 米国ETF 約定代金の0.495%（上限22米ドル）、対象22銘柄は買付無料
- 為替手数料： 円→米ドル0銭（円貨決済も対象）、米ドル→円25銭
- NISA： 米国株の売買手数料無料
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
マネックス証券は、昔から米国株に力を入れてきたネット証券です。その姿勢は無料ETFの数にも表れています。対象米国ETFの現物買付手数料を無料にしており、その数は主要ネット証券で最多の22銘柄（2026年4月1日時点、同社調べ）です。
為替手数料も強みです。円から米ドルへの為替手数料は2026年10月以降も0銭を続けることが決まっており、次の見直しは2026年12月の予定です。一方、米ドルから円に戻すときは1ドルあたり25銭かかります。買うときは無料、売って円に戻すときは有料、という形なので、受け取った分配金をドルのまま再投資する人には特に向いています。ただし見直しで有料になる可能性もあるため、定期的にお知らせを確認しておきましょう。
2026年2月17日には米国株取引サービスを全面リニューアルし、注文ごとに「米ドルで買う」「円で買う」を選べるようになりました。両替の手間が減ったことで、初心者でも米国ETFを買いやすくなっています。
主な特徴
- 買付手数料無料の米国ETFが22銘柄
- 円→ドルの為替手数料0銭（円貨決済も対象）
- 2026年2月に米国株サービスを全面刷新
- 銘柄スカウターなど分析ツールが充実
- NISA口座の米国株売買手数料無料
| メリット | デメリット |
| 無料対象の米国ETFが主要ネット証券で最多 | ドルから円に戻すときは25銭かかる |
| 円で買っても為替手数料0銭 | 為替手数料は3カ月ごとに見直され、有料化の可能性がある |
| 米国株の分析ツールが充実 | 国内株の手数料体系はSBIや楽天ほど安くない場合がある |
| 2026年の刷新で発注が簡単になった | ポイント経済圏の広さでは楽天に劣る |
| 米国株の取扱銘柄が約5,000と豊富 | ETFの売りから入る取引はできない |
無料対象のETFリストに自分の買いたい銘柄が入っているなら、マネックス証券はかなり有力な候補になります。
インタラクティブ・ブローカーズ証券（評価：4.4/5）
おすすめの人：まとまった金額で、世界中のETFを低コストで売買したい人
- 取扱ETF： 世界17カ国の株式市場に上場するETF
- 売買手数料： Fixedプランは1株0.005米ドル（最低1米ドル、上限は約定代金の1%）、Tieredプランは1株0.0005〜0.0035米ドル（最低0.35米ドル）
- 口座： 最低入金額なし、口座維持手数料なし
- 取引時間： 米国株・ETFのオーバーナイト取引で週5日24時間
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
インタラクティブ・ブローカーズ証券（IB証券）は、米国Interactive Brokersグループの日本法人です。国内のネット証券とは手数料の考え方がまったく違います。米国株・ETFの手数料は、Fixedプランなら1株あたり0.005ドル（1注文の最低1ドル）、Tieredプランなら取引量に応じて0.0035ドルから0.0005ドルまで下がり、最低手数料は0.35ドルです。
この「株数ベース」の手数料は、1口の値段が高いETFをまとめて買うときに威力を発揮します。たとえば1口500ドルのETFを20口、合計1万ドル買う場合、国内大手の0.495%方式では上限の22ドルがかかります。IB証券のFixedプランなら20口×0.005ドルで0.10ドル、最低手数料が適用されても1ドルです。
取引できる市場の広さも別格です。日本、米国、欧州、アジアなど17カ国の株式市場にアクセスでき、注目の米国株は週5日24時間取引でき、端株取引にも対応しています。欧州上場のUCITS ETFを買いたいといったニーズにも応えられるのは、この中ではIB証券だけです。一般的な投資口座には最低入金額がなく、口座維持手数料もかかりません。
一方、取引ツールのTWSはプロ仕様で、初心者には難しく感じられるはずです。NISAを中心に考えるなら、国内大手のほうが手続きも含めて使いやすいでしょう。
主な特徴
- 株数ベースの低コスト手数料
- 世界17カ国の株式市場にアクセス
- 米国株・ETFのオーバーナイト取引
- 端株取引に対応
- 最低入金額・口座維持手数料なし
| メリット | デメリット |
| 大口取引ほど手数料の安さが際立つ | 取引ツールが高機能で初心者には難しい |
| 欧州やアジアのETFにも投資できる | 少額取引では最低手数料が割高になることもある |
| 週5日24時間の取引に対応 | NISAを軸にするなら国内大手の方が便利 |
| 最低入金額なし | 日本語の情報量は国内大手より少ない |
| 証券会社自体の財務基盤が強固 | 為替や入出金の仕組みに慣れが必要 |
投資額が大きく、米国以外のETFも視野に入れている中上級者にとっては、コスト面で最も合理的な選択肢です。
松井証券（評価：4.3/5）
おすすめの人：為替コストを限りなくゼロにしたい人、25歳以下の若い投資家
- 取扱ETF： 国内ETF、米国ETF
- 売買手数料： 国内株は1日の約定代金50万円まで0円（25歳以下は金額に関係なく無料）、米国ETF 約定代金の0.495%（上限22米ドル）
- 為替手数料： 米ドル購入・売却ともに無料（取引通貨「円」での売買時は25銭）
- NISA： 日本株・米国株の売買手数料無料
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
1918年創業の老舗、松井証券の2026年時点での最大の武器は為替です。日本円から米ドル、米ドルから日本円のどちらの両替でも為替手数料（スプレッド）が無料で、同社は両替コストが完全無料なのは自社だけだとしています。マネックス証券が「買うときだけ0銭」なのに対して、松井証券は円に戻すときも無料です。米国ETFを売って円に戻す予定がある人には、地味ですが確実に効いてきます。
国内ETFの手数料体系はシンプルです。1日の約定代金合計が50万円までなら手数料0円で、25歳以下は金額に関係なく無料になります。少額でTOPIX連動ETFなどを売買する人、学生や社会人1年目の人には使いやすい設計です。NISA口座では日本株、米国株、投資信託の売買手数料がいずれも無料です。
注意点は、米国ETFの買付手数料無料プログラムがSBIや楽天、マネックスほど目立たないこと。また、取引通貨を「円」にすると為替コストがかかるので、ドルに両替してから注文する習慣をつけましょう。
主な特徴
- 米ドルの両替が往復無料
- 国内株は1日50万円まで手数料無料
- 25歳以下は国内株の手数料が完全無料
- NISA口座の米国株売買手数料無料
- 米国株の信用取引にも対応
| メリット | デメリット |
| 米ドル両替が買い・売りともに無料 | 円での売買を選ぶと25銭かかる |
| 25歳以下は国内株が完全無料 | 1日50万円を超えると国内株の手数料が発生する |
| サポートの評価が高く、初心者に親切 | 米国ETFの無料対象プログラムは他社ほど充実していない |
| NISAで米国株の売買が無料 | ポイント還元の仕組みは大手より控えめ |
| 老舗ならではの安心感 | 取扱銘柄の幅はSBIやマネックスに及ばない |
為替で損をしたくない」という人には、この8社の中で最もわかりやすい答えを出している証券会社です。
三菱 UFJ eスマート証券（評価：4.2/5）
おすすめの人：大手金融グループの安心感と、国内ETFの無料売買を重視する人
- 取扱ETF： 国内ETF、米国株・ETF
- 売買手数料： SOR注文を選べば国内株式（現物・信用）の売買手数料0円
- 単元未満株： プチ株®の売買手数料も無料
- ポイント： Pontaポイントで投資可能
- 規制： 関東財務局登録、日本証券業協会
旧auカブコム証券は、2025年に三菱UFJ eスマート証券へ社名を変えました。2026年の大きなニュースは手数料の無料化です。2026年5月18日の約定分から、SOR注文を選んだ国内現物株式と国内信用取引の手数料が無料になり、単元未満株サービス「プチ株®」も5月16日のメンテナンス後の発注分から無料になりました。国内ETFも株式と同じように扱われるので、東証上場ETFの売買コストは実質ゼロにできます。
SOR注文とは、東証やPTS（私設取引システム）など複数の市場から有利な価格を自動で探して発注する仕組みです。無料になるうえに、価格面で有利な約定が期待できる場合もあります。
三菱UFJフィナンシャル・グループの一員という安心感も、長期投資では見逃せない要素です。自動売買注文の種類が多く、「この価格まで下がったら買う」といった注文を仕事中に任せておけるのも便利です。
一方、米国ETFの無料対象プログラムや為替手数料の面では、SBI、楽天、マネックス、松井ほどの目立った強みはありません。米国ETFを中心に投資する人は、最新の手数料表を公式サイトで確認してから選ぶのがよいでしょう。
主な特徴
- SOR注文で国内株・国内ETFの売買手数料0円
- プチ株®（単元未満株）も手数料無料
- MUFGグループの安心感
- Pontaポイントで投資可能
- 自動売買注文が豊富
| メリット | デメリット |
| 国内ETFの売買手数料が無料 | 無料にはSOR注文の選択が必要 |
| 単元未満株も無料で少額分散しやすい | 米国ETFの無料プログラムは他社ほど充実していない |
| メガバンク系の安心感 | 為替コストの強みは松井やマネックスに劣る |
| 自動売買注文の種類が多い | 2026年に料金体系が変わったばかりで情報が古いサイトも多い |
| au・Pontaユーザーと相性がよい | 米国株の取扱銘柄数は大手ほど多くない |
国内ETFを中心に、手数料を気にせず売買したい人には、2026年5月以降かなり魅力が増した証券会社です。
IG証券（評価：4.0/5）
おすすめの人：日本の登録業者で、ETFや株価指数をCFDで取引したい人
- 取扱銘柄： CFD約17,000銘柄（ETF CFD、株価指数CFD 約30種類、個別株CFD約12,000銘柄など）
- 手数料： 株価指数CFDは手数料無料（スプレッドのみ）、ETF CFDは株式CFDと同様に取引手数料あり
- レバレッジ（個人）： 株価指数CFD 最大10倍、株式CFD 最大5倍
- 取引時間： 主要な株価指数CFDはほぼ24時間
- 規制： 関東財務局登録、金融先物取引業協会
IG証券は、英国のIGグループの日本法人で、国内の登録業者としてCFDを提供しています。ETFの値動きをCFDで取引したいけれど、日本の規制のもとで取引したい。そういう人にとっての有力な選択肢です。
取扱いの広さは国内トップクラスで、個別株を含めて約1万7,000銘柄をCFDで取引でき、株価指数、商品、債券のCFDは取引手数料が無料です。ETFについては、株価指数口座で上場投資商品（ETFやREITなど）を取引する場合は、別途取引手数料がかかります。
ここでひとつ実践的なポイントがあります。S&P500やナスダック100に連動するETFをCFDで取引したいなら、ETF CFDではなく株価指数CFDを使うほうがコストを抑えやすいことがあります。日本225、ウォール街、米国500、米国テク株100など主要な株価指数CFDは24時間取引が可能なので、夜間の米国市場の動きにも対応できます。
国内業者なので、個人のレバレッジは株価指数CFDで最大10倍、株式CFDで最大5倍に制限されています。物足りなく感じる人もいるかもしれませんが、損失を管理しやすいという面ではむしろ安心材料です。利益は一般に申告分離課税の対象になります。
主な特徴
- CFD約17,000銘柄の豊富なラインナップ
- 株価指数CFDは手数料無料、ほぼ24時間取引
- ETF CFDで売りから入る取引が可能
- 国内の登録業者で、レバレッジ規制のもとで取引
- MT4やProRealTimeにも対応
| メリット | デメリット |
| 国内登録業者としてETF・株価指数CFDを取引できる | ETF CFDには取引手数料がかかる |
| 株価指数CFDは手数料無料 | 長期保有ではファンディングコストがかさむ |
| 主要指数はほぼ24時間取引できる | ETFそのものは保有できず、NISAも使えない |
| 売りから入ってヘッジができる | 銘柄が多すぎて初心者は迷いやすい |
| 国内CFDとして申告分離課税の対象 | 現物ETFの長期投資には向かない |
ETFや株価指数を短期で売り買いしたい人で、日本の規制の枠内で取引したいなら、最初に検討したい1社です。
選定方法
今回のランキングは、次の5つの基準で評価しました。ETF 証券会社 おすすめを比較するとき、読者の方が自分で同じ確認をできるように、基準をそのまま公開しています。
1. 実際にかかるコスト
売買手数料だけでなく、為替手数料、無料対象ETFの数、NISAでの手数料まで含めて評価しました。広告で目立つ「手数料0円」が、どの条件で、どの銘柄に適用されるのかを確認しています。
2. 取扱ETFの幅
国内ETF、米国ETF、欧州・アジアのETF、ETF CFDのどれを扱っているか。そして、セクターや債券、テーマ型までどれだけ選べるかを見ました。
3. NISAとの相性
長期の資産形成では、NISA口座で非課税のメリットを最大限に使えるかが、手数料以上に結果を左右します。
4. 取引ツールと使いやすさ
アプリの直感性、発注機能の多さ、時間外取引への対応などを確認しました。
5. 規制と投資者保護
どの国の、どの当局に登録しているか。日本居住者にとっては、国内の金融商品取引業の登録があるかどうかが最重要です。この点はスコアに混ぜ込まず、各社のセクションで明記しました.
ETF取引のコストはいくらかかる
1. 売買手数料は「率」と「上限」で考える
主要ネット証券の米国ETFの手数料は、約定代金の0.495%で上限22ドルが基本です。つまり約4,444ドルを超える注文では、いくら大きく買っても手数料は22ドルで止まります。逆に100ドルの注文なら約0.5ドルです。
IB証券のような株数ベースの手数料は、まったく違う結果になります。下の表は、1口500ドルのETFを20口（合計1万ドル）買うときの片道コストの目安です。
| 証券会社・方式 | 売買手数料（片道） | 為替手数料（1万ドル両替時の目安） |
| VT Markets（ETF CFD） | スプレッド等、口座タイプにより異なる | 口座通貨により異なる |
| SBI証券（指定ETF以外） | 22ドル | 0円（リアルタイム為替） |
| SBI証券（SBI ETFセレクション） | 0ドル | 0円（リアルタイム為替） |
| 楽天証券（指定ETF以外） | 22ドル | 外貨決済0円、円貨決済約2,500円 |
| マネックス証券（無料対象22銘柄） | 0ドル | 購入時0円、円に戻すとき約2,500円 |
| IB証券（Fixedプラン） | 1ドル（最低手数料） | 両替条件により異なる |
| 松井証券 | 22ドル | 購入・売却とも0円（ドル決済の場合） |
| 各社NISA口座 | 0ドル | 各社の為替条件による |
数字を並べるとわかるとおり、「どの会社が一番安いか」は買う銘柄と口座の種類で変わります。自分が買いたいETFが無料対象に入っているかどうか。まずはそこを確認するだけで、比較がぐっと簡単になります。
2. 為替手数料は「往復」で見る
米国ETFは米ドルで取引するので、円をドルに替えるとき、ドルを円に戻すときに為替コストがかかることがあります。1ドルあたり25銭でも、1万ドルなら約2,500円です。片道だけ無料の会社と、往復無料の会社があるので、出口まで考えて比較しましょう。
3. 経費率（信託報酬）は保有中ずっとかかる
ETFは持っているだけで経費率が差し引かれます。たとえば楽天証券の無料対象リストには経費率0.20%のQQQが含まれていますが、VTIやVOOのように0.03%前後の銘柄もあります。経費率は証券会社ではなくETFごとに決まるので、どこで買っても同じです。それでも、長期保有では売買手数料より大きな差になりやすいので、銘柄選びの段階で必ず確認しておきましょう。
4. CFDならファンディングコストに注意
ETF CFDを翌日以降も持ち越すと、金利調整額（ファンディングコスト）がかかります。数日の取引なら小さな金額でも、数カ月持ち続けると、売買時のスプレッドよりずっと大きなコストになることがあります。長く持つつもりなら現物ETF、短期の売買ならCFD、と使い分けるのが基本です。
失敗しないETF 証券会社 おすすめの選び方
| 証券会社 | 最低入金額 | NISA | 為替コストの強み | 主な取引ツール | 規制 |
| VT Markets | 50米ドル | 非対応 | 口座通貨による | MT4、MT5、アプリ | FSCA、FSC（日本未登録） |
| SBI証券 | なし | 対応 | リアルタイム為替0銭 | WEB、アプリ、HYPER SBI 2 | 関東財務局 |
| 楽天証券 | なし | 対応 | 外貨決済0銭 | iSPEED、MARKETSPEED II | 関東財務局 |
| マネックス証券 | なし | 対応 | 円→ドル0銭 | アプリ、銘柄スカウター | 関東財務局 |
| IB証券 | なし | 公式で要確認 | 両替条件による | TWS、IBKRモバイル | 関東財務局 |
| 松井証券 | なし | 対応 | ドル両替往復無料 | アプリ、ネットストック | 関東財務局 |
| 三菱UFJ eスマート証券 | なし | 対応 | 公式で要確認 | kabuステーション、EVERY | 関東財務局 |
| IG証券 | なし | 非対応（CFD） | 口座は円建て | IG取引システム、MT4 | 関東財務局 |
1.「持つ」のか「トレードする」のかを決める
ここが最初の分かれ道です。老後に向けて長く持つならNISA対応の国内大手、値動きを短期で狙うならCFDを提供する会社。目的が違えば、比べるべき項目もまったく変わります。
2. 買いたいETFが無料対象に入っているか確認する
SBIは10銘柄、楽天は15銘柄、マネックスは22銘柄が買付無料です。同じVOOでも、無料対象かどうかで毎回のコストが変わります。まず「買いたい銘柄リスト」を作り、各社の無料対象と見比べてみてください。
3. NISAの成長投資枠をどこで使うか決める
NISA口座は1人1口座しか持てません。年1回は金融機関を変更できますが、手続きには時間がかかります。米国ETFをNISAで買いたいなら、米国ETFの取扱いが豊富な会社でNISA口座を開くのが合理的です。
4. 為替コストを出口まで計算する
円に戻す予定があるなら、売却時の為替手数料も計算に入れましょう。分配金をドルのまま再投資するのか、円で受け取るのかによっても最適な会社は変わります。
5. 登録業者かどうかを必ず確認する
日本居住者が金融商品を取引する場合、相手が日本の金融商品取引業の登録を受けているかどうかは、手数料よりも優先すべきポイントです。金融庁のウェブサイトでは、登録業者の一覧と、警告を受けた無登録業者の一覧の両方を確認できます。
ETF投資を成功させる5つのコツ
コツ1：まずはコア銘柄を1〜2本に絞る
全世界株式（VTなど）やS&P500（VOOなど）のような幅広いETFをコアに据え、セクターやテーマ型は少額のサテライトにとどめる。これだけで、ポートフォリオは驚くほど管理しやすくなります。
コツ2：手数料よりも「回数」を減らす
どれだけ手数料が安くても、売買を繰り返せばコストは積み上がります。積立設定を活用して、感情で売買する回数を減らすのが一番の節約です。
コツ3：ドルへの両替はまとめて、タイミングを分ける
為替手数料が無料の会社を使っていても、為替レートの変動リスクは残ります。一度に全額を両替するより、数回に分けるとレートの偏りを抑えやすくなります。
コツ4：CFDはヘッジ用途から試す
ETF CFDを使ってみたい場合は、いきなり大きなポジションを取るより、現物で持っているETFの下落に備える小さなヘッジから始めるのがおすすめです。デモ口座で、ファンディングコストがどれくらいかかるかも確かめておきましょう。
コツ5：年に1回は口座を見直す
2026年だけでも、三菱UFJ eスマート証券の手数料無料化、マネックス証券のサービス刷新、楽天証券のETF追加など、条件は大きく変わりました。ETF 証券会社 おすすめの答えは毎年少しずつ変わるので、年1回の見直しを習慣にしてください。
結論：あなたに合うETFの証券会社は
最後に、目的別に整理しておきます。
ETFの値動きを売り買い両方で狙いたい経験者には、51銘柄のETF CFDをMT4・MT5で取引できるVT Marketsがラインナップ面で突出しています。
NISAを軸に国内外のETFを長期保有したい人には、SBI証券。コスト、銘柄数、使い勝手のバランスが最もよい1社です。
楽天ポイントを活用したい人には、楽天証券。日常の消費と投資をつなげられます。
無料対象の米国ETFを最大限使いたい人には、22銘柄を無料にしているマネックス証券。
大口で世界中のETFを売買したい人には、株数ベースの低コスト手数料と17カ国の市場を持つIB証券。
為替コストを往復ゼロにしたい人や25歳以下の人には、松井証券。
国内ETFを無料で売買したい人には、2026年5月から手数料を無料化した三菱UFJ eスマート証券。
日本の規制の枠内でETF・株価指数CFDを取引したい人には、IG証券。
ETF 証券会社 おすすめのランキングは、あくまで出発点です。自分の目的と、買いたい銘柄と、どこまでリスクを取れるか。その3つを照らし合わせて、最後は自分で納得できる1社を選んでください。
VT MarketsでETF CFDを始めるには
VT Marketsでは、SPYやQQQなどの指数ETFから、セクター、債券、ビットコインETFまで、51銘柄のETF CFDをMT4とMT5で取引できます。いきなり本番で始めるのではなく、まずはデモ口座でETF CFDの値動きやファンディングコストの感覚をつかんでおくと安心です。
よくある質問
ETF 証券会社 おすすめはどこですか？
目的によって変わります。NISAで長期保有するなら、SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの国内大手ネット証券が、手数料と使いやすさのバランスに優れています。ETFの値動きを売り買い両方でトレードしたいなら、VT MarketsやIG証券のようなCFDを提供する会社が選択肢になります。日本居住者の場合は、まず国内の登録業者かどうかを確認してください。
国内ETFと米国ETFはどちらがいいですか？
国内ETFは円建てで為替手数料がかからず、国内株と同じ感覚で売買できます。米国ETFは経費率の低い人気銘柄が多い反面、為替コストと為替変動リスクがあります。NISAの成長投資枠ではどちらも購入できるので、コストと投資対象の両方を見て選びましょう。
NISAで米国ETFは買えますか？
はい。SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などでは、NISA口座での米国株・米国ETFの売買手数料が無料です。ただし為替手数料は会社ごとに条件が異なります。CFDはNISAの対象外です。
ETF CFDと現物ETFの違いは何ですか？
現物ETFはETFそのものを保有し、分配金を受け取れます。ETF CFDはETFを保有せず価格差だけを取引するもので、証拠金取引や売りから入る取引ができる一方、保有中にファンディングコストがかかり、損失が証拠金を上回ることもあります。
為替手数料が一番安いのはどこですか？
2026年10月時点では、松井証券が米ドルの購入・売却ともに為替手数料無料（ドル決済の場合）です。マネックス証券は円からドルへの両替が0銭で、円に戻すときは25銭。SBI証券はリアルタイム為替が0銭（対象者）です。条件は変わることがあるため、最新情報を確認してください。
少額からETFに投資できますか？
できます。米国ETFは1口から買えるため、数千円から始められる銘柄もあります。IB証券や一部の会社では端株取引にも対応しています。国内ETFは、三菱UFJ eスマート証券のプチ株®のように単元未満で買えるサービスもあります。
米国ETFの売買手数料が一番安いのはどこですか？
注文金額によって答えが変わります。買いたい銘柄が無料対象なら、SBI証券、楽天証券、マネックス証券で買付手数料が0円です。無料対象外のETFを大口で買う場合は、株数ベースの手数料体系を持つIB証券が安くなることが多いです。
経費率はどの証券会社で買っても同じですか？
はい。経費率はETFの運用会社が設定するもので、どの証券会社で買っても変わりません。証券会社で差が出るのは、売買手数料、為替手数料、ポイント還元などです。
リスク警告： ETFは元本保証のない金融商品で、価格変動、為替変動などにより損失が生じる可能性があります。CFDは証拠金を使った取引で、レバレッジにより損失が証拠金を上回る可能性がある、リスクの高い取引です。本記事は情報提供のみを目的としており、特定の金融商品の売買をすすめるものではありません。記載の数値は2026年10月第1週時点の各社公表情報に基づくもので、変更される可能性があります。
