米ドルは、米連邦公開市場委員会（FOMC）が水曜日にタカ派的な姿勢を示したことを受けて、7週間ぶりの高値へ上昇した。堅調な原油価格も上昇を後押しした。ドル指数（DXY）は100.00を上回り、2カ月ぶりの高値を更新。週間ベースでは2週連続下落の流れを断ち切った。来週の注目は、9月21日のシカゴ連銀全米活動指数、22日のADP雇用統計および米石油協会（API）の米週間原油在庫。23日はMBA住宅ローン申請指数、S&Pグローバルの製造業・サービス業PMI速報値、米エネルギー情報局（EIA）の週間原油在庫が予定され、その後24日に新規失業保険申請件数、経常収支、新築住宅販売、トランプ—習首脳会談が控える。10日には生産者物価、既存住宅販売、EIA原油在庫が並び、耐久財受注とミシガン大学消費者態度指数（確報）が日程の締めとなる。
為替では、ユーロ／ドル（EUR/USD）が1.1450近辺まで下落し、7週間ぶりの安値。ユーロ圏の消費者信頼感指数が22日、ドイツおよびユーロ圏のS&PグローバルPMI速報が23日に予定され、24日のドイツIFO企業景況感指数、25日のGfK消費者信頼感指数を控える。ポンド／ドル（GBP/USD）は1.3330近辺へ下落。英国では22日に公的部門純借入、23日にS&PグローバルPMI速報、24日にCBI流通取引、25日にGfK消費者信頼感が予定されている。ドル／円（USD/JPY）は158.00近辺と2週間ぶり高値に接近し、材料はS&PグローバルPMI速報程度に限られる。豪ドル／米ドル（AUD/USD）は0.7070を再び試し、8月中旬以来の水準。23日にPMI、24日に豪雇用統計が控える。中銀イベントは、21日に中国人民銀行（PBoC）、22日にハンガリー国立銀行（MNB）、23日にインドネシア中銀（BI、6.00%への利上げ）とアルゼンチン中銀（RBSA）、24日にスウェーデン中銀（リクスバンク）、ノルウェー中銀、スイス国立銀行（SNB）、メキシコ中銀（Banxico）が予定される。
ドル高局面でのデリバティブおよび通貨ストラテジー
ドル指数（DXY）が重要水準の100.00を上回って推移するなか、デリバティブ取引では米ドル優位の継続に備えるべきだ。FRBのタカ派姿勢が米国債利回りの高止まりを促しており、過去の引き締め局面では10年債利回りが4.0%付近へ回帰した事例もあることから、ドルロングの妙味は引き続き大きい。9月21日から重要イベントが集中するため、押し目局面では小幅な調整を待ってドル買いを検討したい。
原油（ブレント）が1バレル80ドル近辺の主要レジスタンスを試すなど、原油価格の強さが続くことでインフレ圧力がくすぶり、エネルギー系デリバティブを支えている。上昇モメンタムを取り込む手段として、ブレントまたはWTIのブル・コール・スプレッドの活用を推奨する。9月23日と25日に予定されるEIA在庫統計は、当該ポジションのボラティリティ要因として重要となる。
通貨オプションでは、ユーロ／ドルとポンド／ドルのプット買いを選好する。両通貨ペアとも下押し圧力が強い。ユーロ／ドルは1.1450近辺の7週間安値へ下落しており、9月23日のユーロ圏PMIが弱ければ一段安の余地がある。ポンド／ドルも1.3330近辺で脆弱性が高く、英国の消費者信頼感指標を前にショート・スターリング（ポンド売り）戦略が有効とみる。
日銀がタカ派的なメッセージを打ち出せなかったことから、ドル／円は158.00へ回帰している。円は歴史的に、緩和的な金融政策が長期化する局面で対ドル10%超の下落を示した局面もあり、さらなる円安リスクを想定したい。ドル／円ではコールオプションを用いたレバレッジ戦略を提案する一方、政府・当局によるけん制や介入の可能性が意識される水準には注意が必要だ。
中銀イベントと地政学リスクによるボラティリティ
主要中銀の政策決定が相次ぎ、9月24日には注目度の高いトランプ—習会談も控える。これらは大きなスイング・トレード機会を生みやすい。関税を巡る対立や重要な通商協議局面で上昇しやすいVIXなどのボラティリティ指標の特性を踏まえると、主要株価指数のストラドル（両建て）買いは高いリターンを狙える可能性がある。地政学ヘッドラインは一夜で市場心理を急変させ得るため、機動的なポジション管理が求められる。
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