EUR/USDは火曜日、米国による対イラン攻撃が継続する中で米ドルが堅調となり、下落した。通貨ペアは1週間ぶりの安値圏となる1.1405近辺で推移。ユーロ圏指標は下げを相殺できなかったものの、7月のZEW景況感指数は9.5から23.4へ上昇し、市場予想（11.2）を上回った。ドイツの同指数も10.5から26.3へ上昇し、コンセンサス（18）を上回った。
米軍は10夜連続でイランへの攻撃を実施。一方のテヘランも域内の米軍資産を標的とし、安全資産需要が米ドル（グリーンバック）を下支えしている。米ドル指数（DXY）は101.15近辺で、4日続伸となった。仲介国は、先月の暫定的な米・イラン合意の再活性化と連動する「10日間の停戦」を提案しているが、ホルムズ海峡を通る輸送の混乱が原油価格を押し上げ、インフレ懸念を再燃させている。こうした状況下で、市場ではECBとFRBが「高金利の長期化」を維持し、次回会合では据え置きを見込む一方、物価圧力が強まれば追加利上げの可能性も残るとの見方が優勢だ。
エネルギー市場とボラティリティ戦略
デリバティブ取引者には、地政学的緊張の高まりを受けたボラティリティ上昇に備え、ブレント原油の長期コールオプションを確保することを推奨する。ホルムズ海峡を通過する原油は日量約2,100万バレルに上り、軍事的な混乱が長期化すれば深刻な供給ショックを招きかねない。エネルギー価格の急騰は中央銀行に金融引き締めの長期化を迫る公算が大きく、インフレリスクのヘッジを早期に構築しておくべき局面だ。
為替および金利市場のポジショニング
為替市場では、木曜日の中銀判断を前に、EUR/USDは1.1380～1.1480の狭いレンジでの保ち合いにあるとみる。相対力指数（RSI）が中立水準50をやや下回る水準で安定しつつあることを踏まえると、短期オプション取引ではアイアン・コンドルのようなレンジ戦略の検討が有効だろう。外交面での突破口がない限り、50日移動平均線（1.1516）を上回る局面は限定的となり、上値は抑えられる見通しだ。
金利取引では、欧州のOIS（翌日物金利スワップ）で進むタカ派方向への再評価が収益機会を提供している。現状の織り込みは9月に22bpの引き締め、12月までの累計で43bpに達しており、ユーロ圏景況感が予想を上回った（23.4）ことがこれを支えている。ユーロ圏経済が想定以上の耐性を示していることも踏まえ、短期金利先物の買いで利回りスプレッド拡大の取り込みを狙う戦略を提案する。
一方、米ドル指数は101.15近辺で取引され、4日連続高となるなど強い上昇モメンタムを示している。過去データを見ると、軍事的応酬が活発な局面では、世界的な流動性が引き締まる中で安全資産としての資金流入が続き、米ドルが一貫して恩恵を受けやすい。提案されている10日停戦が未署名である限り、防衛的なモメンタムを取り込むため、短期の米ドル・コールオプションの買いを選好する。
今すぐ取引を始めましょう — VT Marketsのリアル口座を開設するにはこちらをクリックしてください。
