欧州株は、米国とイランの衝突再燃、あるいは封鎖の再開といった可能性への警戒感が強まり、売りに押された。エネルギーコスト上昇の影響を受けやすい市場が特に打撃を受けた。ドイツ株価指数DAXは先週の上げをすべて吐き出し、FTSE100種指数も1万1000への再挑戦は再び失速した。米国では、エネルギーコスト上昇リスクを市場が織り込み、ダウ工業株30種平均が下落。一方、ハイテク株には、序盤の売りの後に押し目買いが入った。
また、戦争関連の材料が主導する一日となる中、アップルとブロードコムを巡る更新情報が、テック指数を下支えした。ブロードコムの夏場の上昇は一服していたが、アップルとの協業拡大がセンチメントを支え、弱含んでいた株価に安心感をもたらした。
エネルギー価格急騰とディフェンシブなポジショニング
市場の値動きを主導しているのは、米国とイランの緊張激化であり、エネルギーコストを急騰させているとみる。北海ブレント原油は今週すでに9％超上昇し、1バレル＝102ドルを上回って取引されている。これは2025年末の供給不安局面以来の高値水準だ。これを受け、航空や輸送など燃料コストへの感応度が高いセクターについて、プットオプションの購入を検討する必要がある。
欧州市場の打撃はとりわけ大きく、ドイツDAXは先週分の上昇をすべて失った。ユーロ圏株式のボラティリティを示すVSTOXXはこの2日間で約30％上昇しており、強い警戒感を示すと同時に、オプションによるヘッジコストの上昇を意味する。今後数週間の上値が限定的になり得ることを踏まえると、ユーロ・ストックス50を対象にアウト・オブ・ザ・マネーのコールスプレッドを売る戦略は妥当なポジション取りだと考える。
テック株の底堅さと戦術的機会
米国ではダウが軟調だが、今四半期にすでに調整を経験しているテクノロジー株には底堅さが見られる。この乖離は、過去の地政学ショック局面で、投資家が景気敏感の工業株よりも成長志向のテック銘柄に相対的な「安全」を求めた動きと重なる。これにより、先物を用いてナスダック100をロング、ダウをショートとする戦略が支持される。
アップルとブロードコムの協業拡大という個別材料も、テック中心のセンチメントを押し上げている。現在のタカ派的な言動が沈静化すれば、2025年4月に見られたようなテック主導の急反発が再現される可能性がある。そこで、現局面の弱さを利用し、QQQ（ETF）に対するコールオプションを段階的に積み増し、緊張緩和時のリバウンドに賭ける。
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