米国株価指数先物は週明け月曜の欧州時間に底堅く推移。ダウ先物は0.18％高の5万3,280近辺、S&P500先物は0.46％高の7,560近辺、ナスダック100先物は1.03％高の2万9,860近辺となった。市場はこの後発表される米ISM非製造業景況指数（サービスPMI）で方向感を探る構え。加えて、金利見通しの手掛かりとして、水曜公表予定の米連邦準備制度理事会（FRB）6月会合議事要旨にも注目が移っている。
米労働指標の弱含みを受け、利上げ観測は後退。CMEのFedWatchでは、9月に0.25％利上げとなる確率は45.0％と、1週間前の48.3％から低下した。一方、年末までの追加利上げ確率は約76％が織り込まれている。6月の非農業部門雇用者数（NFP）は前月比5万7,000人増と、市場予想の11万人増を下回った。失業率は4.3％から4.2％へ小幅に低下した。原油は、ホルムズ海峡での通航回復やOPECプラスの供給増観測を背景に下落。先週の上昇局面では、ダウが約2％高で5万3,000近辺へ接近し、S&P500は1.8％高、ナスダック100は2.1％高となり、ヘルスケア、金融、資本財が相場を牽引した。
弱い労働指標とFRBの政策期待に対する市場の反応
米株先物は上昇基調を維持しており、ナスダック100は2万9,860水準に接近する中で相対的な強さが目立つ。こうしたポジティブなモメンタムの背景には、先月の雇用統計（NFP）で新規雇用が5万7,000人にとどまり、雇用の伸びが急減速したことがある。これにより、市場ではFRBが早期に利上げに踏み切る可能性を再評価する動きが広がった。
CME FedWatchによれば、9月利上げ確率は45％に低下した。直近の他の統計もこの見方を補強している。求人労働異動調査（JOLTS）では求人件数が2年ぶり低水準の820万件へ減少。こうした流れに加え、コアインフレ率が足元で前年比3.1％まで鈍化したことも、FRBに「様子見」の余地を与えている。
売買戦略と市場全体のテーマ
足元では利上げの差し迫ったリスクが後退しつつある一方で、水曜のFRB6月会合議事要旨の公表を前後してボラティリティが高まりやすいとみる。想定外にタカ派的な文言が出た場合に備え、VIX指数の近期限月コールオプションを比較的低コストなヘッジ手段として検討したい。市場は年末までの利上げ確率を76％織り込んでおり、不確実性はなお残る。
今回の上昇は裾野が広く、半導体株が調整する一方で、ヘルスケア、金融、資本財が高値を更新している。これは市場内部の健全性を示す「ローテーション」であり、少数の巨大テックへの依存度を低下させる。投資家は、こうしたトレンドへのエクスポージャー獲得手段として、金融セクターETFであるFinancial Select Sector SPDR Fund（XLF）などのコールオプションに目を向ける余地がある。
歴史的に、景気の減速を受けてFRBが「利上げ停止」を示唆しつつも景気後退（リセッション）に至らない局面は、株式に追い風となりやすい。2019年のいわゆる「パウエル・ピボット」は、タカ派姿勢からの転換が大きな株高につながった典型例だ。同様の環境が形成されつつあるとして、株価指数先物やオプションでの機会が生じているとみられる。
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