米ドル指数（DXY）は月曜日、週後半に予定される米労働市場指標の発表を前に利益確定の動きが入り、101.10近辺で軟化した。ただし、米国債利回りの底堅さと、米連邦準備制度理事会（FRB）がより長期にわたり金融政策を引き締め的に維持するとの見方が下支えとなった。EUR/USDは、ユーロ圏のセンチメント指標が強弱まちまちだったことや、ECB（欧州中央銀行）のラガルド総裁が「ECB Forum on Central Banking 2026」で行った発言を受け、1.1420近辺へ反発。市場の関心は、ドイツ小売売上高とHICP（消費者物価指数、速報値）に移っている。GBP/USDは米ドル安を受けて1.3260近辺へ小幅上昇したが、英経済指標の発表を控えた警戒感が上値を抑えた。
アジア市場ではUSD/JPYが161.90近辺と、数十年ぶりの高値圏にとどまった。FRBと日銀の政策スタンスの乖離が意識される一方、市場は当局による介入の可能性に引き続き警戒している。AUD/USDは豪準備銀行（RBA）理事会議事要旨の公表を前に0.6890近辺へ下落。加えて、中国の国家統計局（NBS）製造業・非製造業PMIの発表待ちとなっている。商品市況はまちまちで、WTIはホルムズ海峡のリスクが供給プレミアムを支え70.50近辺を維持。一方、金は米ドルの地合いが底堅いことや金利高観測を背景に4,020ドル近辺へ弱含み、米雇用統計が焦点となっている。
ドル高と主要通貨の戦略
今後数週間の最大のドライバーとして、米ドルの強さを注視している。FRBは引き締め的な政策姿勢を維持する構えを示しており、これが米ドルを下支えしている。2026年5月の最新の米非農業部門雇用者数（NFP）は19.5万人増と堅調で、今週の労働関連指標が強い結果となれば、米ドル強気（ブル）見通しが一段と強まると見込む。このため、今週の雇用統計後の上振れ局面を狙い、DXYのコールオプションを検討している。
タカ派的なFRBと、想定以上に底堅いECBの綱引きが、EUR/USDの変動性を高めている。ユーロ圏のHICPインフレ率は粘着的で、直近四半期は3%超を維持しており、ラガルド総裁のタカ派姿勢は正当化される。方向感が出にくいレンジ相場・乱高下を想定しており、明確なブレイクを待ちながらプレミアム獲得を狙う「ストラングル売り」といった戦略が有効とみる。
USD/JPYは極めて緊迫した状況で、40年以上ぶりの水準で推移している。日本の財務省は2024年に160円近辺で介入に踏み切った経緯があるため、足元では円を支援する公式アクションのリスクが例外的に高い。ロングのUSD/JPY現物ポジションについては、急落に備えアウト・オブ・ザ・マネーのプットを購入しヘッジしている。
豪ドルは、中国要因とRBAが最大の焦点である。先月の中国の公式製造業PMIが予想外に49.8へ低下したことを踏まえると、次回も弱ければ豪ドルの下押し材料となり得る。RBA議事要旨と中国指標を前に下方向リスクを見込み、AUD/USDのプットオプションでポジショニングしている。
商品見通し：金と原油
商品市場では、金は高金利環境が重しとなっている。米10年債利回りは4.5%を明確に上回る水準で底堅く推移している。4,020ドル近辺の価格は地政学的不安が長期にわたり続いたことを反映している一方、目先は米ドル高という逆風が大きい。今後の米雇用指標が強い内容となれば、金先物をショートし下落局面を狙うトリガーになり得るとみている。
原油市場は、WTIが安定推移する一方で、綱渡りのバランスにある。ホルムズ海峡を巡る緊張が価格の下値を支えており、仮に混乱が生じれば大きな供給ショックにつながりかねない。緊張が緩和した場合のリスクを抑えつつ急騰シナリオに備える手段として、WTIのコールスプレッドがコスト効率の高い戦略と考える。
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