米ドル指数（DXY）は水曜日、101.60近辺で推移し、1年ぶり高値圏を維持した。市場の焦点は、木曜日午前8時30分（米東部時間）発表の米個人消費支出（PCE）価格指数に向いている。5月PCEは、米国とイスラエルによる対イラン戦争に伴う原油高がコアインフレに波及した兆候があるかが注目点で、結果次第ではデータ公表後に米国債利回りが大きく振れやすい地合いとなる。米経済指標ではこのほか、GDPと新規失業保険申請件数が控える。

G10通貨では、EUR/USDが1.1360近辺（1年ぶり安値圏）へじり安となった後、1.1325から反発。一方GBP/USDは、S&Pグローバルの英速報コンポジットPMIが6月に49.7から49.4へ低下し、サービスPMIが48.7と41カ月ぶり低水準となったことを受け、1.3160近辺の1年ぶり安値圏でもみ合った。USD/JPYは161.80まで上昇。AUD/USDは、豪CPIが5月に前年比4.0%と4月の4.2%から減速（市場予想4.4%）した一方、トリム平均インフレが3.4%から3.6%へ上昇したことを受け、0.6890を割り込んだ。商品市場では、WTIが70.00近辺（3カ月ぶり安値圏）へ軟化し、金は4,000ドルを下回る3,980ドルへ下落した。金曜日には東京都区部CPIと、ミシガン大学消費者信頼感指数（確報）が予定されている。

US Dollar Outlook and G10 Strategies

本日の重要インフレ指標を前に米ドル高が進んでいることを踏まえると、向こう数週間はボラティリティの上昇が見込まれる。PCEが上振れ（ホット）となれば、ドル指数は一段高となり、FRBの「高金利の長期化（higher-for-longer）」スタンスを補強する可能性が高い。このため、大きな値動きから収益機会を得られるオプション戦略を検討している。PCEのサプライズは過去、2年米国債利回りをほぼ瞬時に5〜10bp動かすことが多い。

ユーロは、欧州中央銀行（ECB）からタカ派的な発言が出ているにもかかわらず上値を伸ばせておらず、市場の関心がFRBに一極集中していることを示唆する。力強い米ドル・トレンドが戻りを抑えるとみて、EUR/USDのコール売りが妥当な戦略だと考える。中銀のタカ派姿勢が無視されるという乖離は、同通貨ペアに根強い弱気センチメントがあることを示す。

英ポンドは、政治的不透明感と弱い経済指標を背景に、弱含みが続くと見ている。最新の速報サービスPMIが48.7（41カ月ぶり低水準）へ落ち込んだことは、景気収縮の可能性を示し、GBP/USDを押し下げ得る。1.3160割れの一段安に備え、プット購入で下方リスクをヘッジしたい。

円は強い下押し圧力が続き、USD/JPYは161.80近辺の介入警戒水準を試している。トレンドは明確に上向きだが、日本当局による不意の介入リスクは極めて高い。過去の介入局面では数円規模の急反転が起こりやすかったため、上昇局面への参加はコールで行い、急落時の損失を限定するのが望ましい。

豪州については、ヘッドラインは鈍化する一方でコアは粘着的という混在したインフレシグナルが、AUD/USDの先行きを不透明にしている。次回の雇用統計が、豪準備銀行（RBA）の次の一手を占う材料になり得る。材料後の上下いずれかへのブレイクに備え、ストラングルの活用を検討している。

Commodity Markets and Safe Haven Assets

商品市場では、米ドル高が原油と金の双方の逆風となっている。中東情勢の緊張が和らぐなか、WTI原油のリスクプレミアムは、直近のEIA統計で在庫が250万バレル減少したにもかかわらず、引き続き剥落していくリスクがあると見る。金については、4,000ドルを下回って上値の重さが意識されるなか、高金利が長期化する可能性に押されやすく、プット・スプレッドを検討している。

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