アジア株は週明けから軟調となった。米国のハイテク株ラリーに陰りが見えたほか、イランによる対イスラエル報復攻撃を受けて原油価格が上昇し、さらに米5月非農業部門雇用者数（NFP）が堅調だったことで米ドルが強含んだ。日本の日経平均株価は小幅な反発後に下落し、約6万4,200まで3.55%安。韓国のKOSPIは約7,800まで4.5%下落した。KOSPIは寄り付きで一時8%超下げ、半導体大手のサムスン電子とSKハイニックスが10%超下落したことを受けて、20分間の取引停止が発動された。中国では上海総合指数と香港ハンセン指数がそれぞれ0.8%近く下落した。
インドも弱いスタートが見込まれ、Gift Nifty先物は約300ポイント安の2万3,160近辺まで下落。米国では、堅調な雇用統計を背景にドル高と米国債利回り上昇が進み、金曜日にハイテク株が5%下落した。市場は米連邦準備制度理事会（FRB）見通しを織り直し、CME FedWatchでは年内に少なくとも1回利上げが行われる確率が、1週間前の45.2%から74.4%へ上昇した。原油輸入への依存度が高いアジアは、中東情勢の緊迫化に対する感応度が高い。
市場ボラティリティと防衛的戦略
アジア全体および米ハイテク株で急速な売りが広がるなか、市場の恐怖は大きな機会を生み出している。CBOEボラティリティ指数（VIX）は30を上回る水準へ急上昇しており、オプション・プレミアムが急激に上昇している明確なシグナルだ。今後数週間は、荒い値動きが続くことを想定して備えるべきだ。
この局面では、主要株価指数に対するプットオプションの購入が妥当な戦略となる。特に、日経225、KOSPI200、ナスダック100に注目している。いずれも極端な弱さを示しており、現下の下落モメンタムが継続すれば、これらのポジションは恩恵を受ける。
コモディティ、金利、為替の見通し
中東での紛争再燃は、原油価格にとって大きな材料となっている。WTI原油先物は1バレル＝95ドルを上回る水準まで急伸しており、原油先物のロング、またはエネルギー・セクターETFのコールオプションを検討している。地政学リスクに対する投機的な取引であると同時に、インフレに対するヘッジとしても機能する。
想定外に強い米雇用統計は、FRBの政策見通しを大きく変えた。最新の米消費者物価指数（CPI）ではインフレ率が3.1%と目標を頑固に上回って推移しており、市場は利上げを織り込みつつある。利回り上昇を見込み、米国債先物（ノート）をショートすることでポジションを構築している。
FRBのタカ派姿勢は米ドルの力強い上昇を促し、アジア経済の重しとなっている。日本円や韓国ウォンなどに対してドルをロングする戦略には強い根拠があるとみる。こうした取引は、各国中銀の政策スタンスの乖離を収益機会として取り込むものだ。
株式のロングポートフォリオを保有している投資家にとって、いまはヘッジが極めて重要な局面である。この環境は、FRBの急速な金融引き締めが成長志向資産を直撃した2022年の急落局面に類似している。広範な市場ETFに対するプロテクティブ・プットの購入は、さらなる下落からポートフォリオを守るうえで有効だ。
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