EUR/USDは金曜日のアジア早朝にかけて1.1575前後まで上昇した。欧州中央銀行（ECB）が利上げを実施し、加えて市場全体のリスク選好が改善したことで、ユーロは米ドルに対して堅調となった。今回の動きは、ECBが2023年以来となる利上げに踏み切ったことを受けたもので、イラン情勢に伴うエネルギーコスト上昇が政策環境に反映された。
木曜日の理事会後、ECBは預金ファシリティ金利を2.0%から2.25%へ引き上げ、同時に主要リファイナンス金利を2.40%へ、限界貸出ファシリティ金利を2.65%へそれぞれ引き上げた。別途、米・イラン和平合意に向けた進展の可能性を示す報道を受けてセンチメントが改善。ドナルド・トランプ大統領は木曜日、交渉担当者が最終要素で合意に近づいたとして、イランへの新たな軍事攻撃を中止したと述べた。ただし、米・イラン間の緊張を巡る不透明感は依然として通貨ペアの上値を抑える要因であり、ドルの安全資産需要に影響を及ぼし得る。
金利差と地政学リスクの力学
ECBが政策金利を2.25%へ引き上げたことを踏まえると、EUR/USDが1.1575近辺で足元強含んだのは、金利差拡大の直接的な結果とみられる。根本的なドライバーは中東での戦争継続であり、これがインフレを押し上げ、ECBの判断を迫っている。こうした力学に起因する不確実性の高さを前提に、ポジショニングを構築する必要がある。
主な論点は、ECBの政策対応と、米・イラン和平合意の可能性との乖離である。和平交渉が成功すれば、エネルギー価格が急落し、ECBのタカ派姿勢を正当化してきた主要因が剥落する可能性がある。2022〜2023年にも類似の展開が見られ、ユーロ圏インフレ率が一時10%超まで上昇した後、エネルギーコストの沈静化とともに急低下し、ECBは利上げ局面の一時停止に追い込まれた。
割安なボラティリティを踏まえたトレーディング戦略
地政学面の見通しが二者択一になりやすいことを踏まえると、ボラティリティは割安に見える。和平合意の確認で上方向、協議決裂で急落といういずれの大きな値動きにも対応するため、EUR/USDのオプションでストラドルやストラングルを買う戦略が有効と考えられる。歴史的にも、大型の地政学イベントでは通貨のボラティリティ指標が数週間で30%超上昇する局面があり、今回も同様のリスク特性を内包している。
方向性を狙うトレーダーにとっては、足元の強気モメンタムに乗る手段として短期のコールオプションが考えられ、1.1600水準をターゲットとする戦略が視野に入る。ただし、反転リスクに備えるため、プットオプションでのヘッジも必要となる。緊張激化の兆候が出ればリスク回避の「安全資産買い」が強まり、米ドル高を通じて当該ペアは急落し得る。
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