HSBCは、米ドルが中東情勢の緊迫化、変化する米通商政策、そして新FRB議長ケビン・ウォーシュ体制下での6月16～17日の米連邦公開市場委員会（FOMC）会合という複数の要因によって、相反する方向に引っ張られていると指摘した。同行は長期的には広範囲で米ドル安が進むと見込む一方、FRBの追加利上げを示唆するシグナルが再び強まれば、ドルの下支えになり得ると警告した。過去の地域的緊張の高まり局面では、原油価格上昇とドル高が同時進行しやすく、緊張緩和局面では両者が反転する傾向があった。解決の明確な時間軸が見えず、商品供給の混乱も続くなか、地政学は目先の主要ドライバーであり続ける。
米通商政策は、米通商代表部（USTR）による6月2日の発表を受けて再び注目を集めている。提案は、輸入規制に関連した強制労働の疑いを巡り調査対象となっている60の国・地域からの輸入品に対し10～12.5%の関税を課す内容で、同時にUSMCA（米国・メキシコ・カナダ協定）準拠品は適用除外とする。7月7日にパブリックコメント（意見募集）が締め切られた後、追加の適用除外が設けられる可能性もある。別途、市場は米国の景気指標の上振れを受けたタカ派方向への再評価に一段と敏感になっており、FRB見通しの急速な転換がドルの全面高と重なった2024年後半の局面を想起させる。
Multiple Forces Driving Dollar Volatility
米ドルは重要な分岐点にあり、複数の力が異なる方向へと引っ張っている。中東の地政学的緊張は原油価格の変動を通じてドルの強弱に直接影響する。ブレント原油は1バレル＝92ドル近辺で推移しており、情勢がさらに悪化すれば、原油とドルが同時に上振れする可能性がある。
新たな米通商政策も為替市場に不確実性をもたらしている。7月7日以降に最終化される見通しの60カ国向け関税提案は、貿易フローを攪乱し、安全通貨としてドルを選好させる要因となり得る。このため、新興国通貨を含む通貨ペアは、センチメントの急変に特に脆弱になりやすい。
Fed Policy and Market Positioning
もっとも焦点は、6月16～17日のFOMCにある。5月の雇用統計が予想外に強く、非農業部門雇用者数が26.5万人増となったことや、コアPCEインフレ率が3.0%と粘着的であることなど、足元の経済指標は新議長にタカ派的なメッセージを迫る。これを受け、市場が織り込む9月利上げ確率は35%超へ上昇し、わずか1カ月前から大きく跳ね上がった。
この状況は、FRB見通しのタカ派方向への再評価が米ドルの急騰（広範なドル高）につながった2024年後半と似ている。現在の景気の底堅さを踏まえると、FRBによるタカ派サプライズのリスクは過小評価されているとみている。したがって、ドル指数（DXY）の短期コールオプションを通じ、急伸局面への備えを検討している。
長期の基本シナリオは米ドル安である一方、目先のリスクは明確に上方向へ偏っている。ここ数週間で通貨のボラティリティ指標であるCVIXが上昇していることは、急変動から利益を得られるオプション戦略を保有することが妥当であることを示唆する。これにより、リスクを限定しつつ、ドル上昇局面への参加が可能になる。
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